中小企業診断士 企業経営理論 初級編(6〜10問)|プロモーション・広告・コミュニケーション

正解：B
【解説】
・A：不適切。パブリシティはニュース・記事として取り上げられる情報発信であり、比較して優位性を訴求する比較広告ではない。
・B：適切。自社製品と競合製品を具体的に比較し、自社の優位性を訴求する広告を比較広告という。比較広告は差別化を明確にしやすい一方、比較内容が不正確・誇大・誤認を招くものであれば問題となる。客観的で検証可能な情報に基づくことが重要である。【試験対策】比較広告＝競合と比較して優位性を訴求。
・C：不適切。リマインダー広告は既存顧客に思い出させる広告であり、競合と比較する比較広告ではない。

関連過去問：基礎知識

正解：C
【解説】
・A：不適切。広告は費用を負担し掲載内容を管理できるものであり、掲載内容を管理できないのはパブリシティである。
・B：不適切。視覚と音声で多くの人に訴求できるが費用が高いのはテレビ広告の特徴であり、インターネット広告ではない。
・C：適切。インターネット広告は、ターゲティング、効果測定、即時修正、双方向性に優れる。一方で、広告疲れ、広告ブロック、炎上リスク、個人情報・プライバシーへの配慮も重要となる。テレビ広告は到達範囲が広く映像・音声で訴求できるが費用が高くなりやすい。新聞・雑誌は読者層に応じた訴求がしやすい。【試験対策】ネット広告＝ターゲティング・効果測定に強い。

関連過去問：R7,問31／R6,問33

正解：B
【解説】
・A：不適切。広告は媒体を通じた非人的コミュニケーションで認知向上に有効だが、短期的なインセンティブ施策（SP）とは異なる。
・B：適切。販売促進（SP）は、クーポン、試供品、ポイント、値引き、景品、店頭実演などにより、短期的に購買や取引を促すインセンティブ施策である。広告が認知や態度形成に働きかけるのに対し、販売促進は購買行動を直接刺激しやすい。ただし、値引きに依存しすぎるとブランド価値を下げる可能性もある。【試験対策】販売促進＝短期的な購買刺激。
・C：不適切。PRは社会や利害関係者と良好な関係を築く活動であり、短期的なインセンティブ施策（SP）ではない。

関連過去問：R7,問33／R6,問34

正解：C
【解説】
・A：不適切。クーポン・試供品は消費者向け販売促進の例であり、流通業者向け（トレード・プロモーション）ではない。
・B：不適切。テレビCMは広告の一種であり、流通業者向けの販売促進ではない。
・C：適切。流通業者向け販売促進（トレード・プロモーション）の例には、リベート、販売支援、販促資材提供、陳列支援、販売店向けコンテストなどがある。消費者向け販売促進にはクーポン、試供品、ポイント、景品、値引きなどがある。【試験対策】消費者向け＝クーポン・試供品、流通業者向け＝リベート・販促支援。

関連過去問：R7,問30／R7,問33

正解：A
【解説】
・A：適切。費用を直接支払わず、ニュースや記事として取り上げられる情報発信をパブリシティという。PR（パブリック・リレーションズ）は、企業が顧客、地域社会、株主、従業員、行政、メディアなどの利害関係者と良好な関係を築くための広い活動であり、パブリシティはその一部である。【試験対策】PRは広い関係構築、パブリシティは報道等で取り上げられること。
・B：不適切。PRは利害関係者と良好な関係を築く活動全般であり、報道として取り上げられる情報発信（パブリシティ）そのものではない。
・C：不適切。販売促進は短期的なインセンティブ施策であり、報道として取り上げられるパブリシティではない。

関連過去問：R6,問34／R7,問37