中小企業診断士 財務・会計 応用編(6〜10問)|原価計算

正解：B

・A
【論点】高低点法では最高操業度と最低操業度のデータのみを用いて変動費率と固定費を推定する複合問題。中間の異常値データは用いない紛れの資料である。【考え方】変動費率＝(500,000－350,000)÷(2,000－1,000)＝150円/個。固定費＝500,000－150×2,000＝200,000円（最低点でも350,000－150×1,000＝200,000円）。【選択肢解説】最低操業度の総原価を固定費とした誤りで、350,000円。

・B
【選択肢解説】正しい。500,000－150×2,000＝200,000円。

・C
【選択肢解説】変動費率150円を固定費と取り違えた誤りで、150,000円。

・D
【選択肢解説】最高操業度の総原価を固定費とした誤りで、500,000円。

関連過去問：R6,問11

正解：C

・A
【論点】直接配賦法では、補助部門費を他の補助部門には配賦せず製造部門にのみ配賦する複合問題。修繕部門（補助部門）の使用量は配賦基準に含めない。【考え方】直接配賦法では修繕部門への200kwhは無視し、製造部門A・Bのみで配賦する。製造部門Aへの配賦額＝300,000×600÷(600＋400)＝180,000円。【選択肢解説】修繕部門200kwhも配賦基準に含めた誤りで、300,000×600÷1,200＝150,000円。

・B
【選択肢解説】製造部門Bへの配賦額を答えた誤りで、300,000×400÷1,000＝120,000円。

・C
【選択肢解説】正しい。300,000×600÷1,000＝180,000円。

・D
【選択肢解説】動力部門費の全額を答えた誤りで、300,000円。

関連過去問：R7,問3

正解：D

・A
【論点】連結原価から副産物の評価額を控除したうえで、連産品X・Yに物量基準で配賦する複合問題。副産物評価額の控除を忘れない点がポイントである。【考え方】副産物評価額控除後の連結原価＝620,000－20,000＝600,000円。連産品Xへの配賦額＝600,000×800÷(800＋400)＝400,000円。【選択肢解説】副産物評価額20,000円を控除しなかった誤りで、620,000×800÷1,200≒413,333円。

・B
【選択肢解説】連産品Yへの配賦額を答えた誤りで、600,000×400÷1,200＝200,000円。

・C
【選択肢解説】連結原価の全額を答えた誤りで、620,000円。

・D
【選択肢解説】正しい。600,000×800÷1,200＝400,000円。

関連過去問：R7,問4

正解：A

・A
【論点】製造間接費の総差異は、標準操業度に対する標準配賦額と実際発生額の差として求める複合問題。配賦には実際操業度や基準操業度でなく標準操業度を用いる。【考え方】標準配賦額＝標準配賦率300×標準操業度900＝270,000円。総差異＝270,000－実際発生額295,000＝△25,000円（不利差異）。【選択肢解説】正しい。270,000－295,000＝不利差異25,000円。

・B
【選択肢解説】差異の方向を逆にした誤りで、有利差異25,000円。

・C
【選択肢解説】標準操業度でなく実際操業度950時間で配賦した誤りで、285,000－295,000＝不利差異10,000円。

・D
【選択肢解説】標準操業度でなく基準操業度1,000時間で配賦した誤りで、300,000－295,000＝有利差異5,000円。

関連過去問：R7,問11

正解：B

・A
【論点】受入価格差異は購入時に把握するため、当月購入量を用いて（実際単価－予定単価）×購入量で求める複合問題。消費量ではなく購入量を用いる点に注意する。【考え方】受入価格差異＝(実際単価105－予定単価100)×当月購入量1,000＝5,000円（実際単価が予定を上回るため不利差異）。【選択肢解説】購入量でなく消費量800を用いた誤りで、(105－100)×800＝不利差異4,000円。

・B
【選択肢解説】正しい。(105－100)×1,000＝不利差異5,000円。

・C
【選択肢解説】差異の方向を逆にした誤りで、有利差異5,000円。

・D
【選択肢解説】実際購入額を差異と誤認した誤りで、105×1,000＝不利差異105,000円。

関連過去問：R7,問11