問1：以下の資料に基づき、当期製品製造原価として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・直接材料費 400
・直接労務費 300
・製造間接費 200
・販売員給料 100
・期首仕掛品棚卸高 50
・期末仕掛品棚卸高 80
- A：870
- B：970
- C：900
- D：820
【第1問：正解と解説】
正解：A
・A
【論点】当期総製造費用に仕掛品を加減して当期製品製造原価を求める複合問題。販売員給料は製造原価ではなく販売費であり、製造原価に含めない紛れの資料である。【考え方】当期総製造費用＝直接材料費400＋直接労務費300＋製造間接費200＝900。当期製品製造原価＝期首仕掛品50＋900－期末仕掛品80＝870。販売員給料は販売費のため含めない。【選択肢解説】正しい。50＋900－80＝870。
・B
【選択肢解説】販売員給料100を製造原価に含めた誤りで、870＋100＝970。
・C
【選択肢解説】仕掛品の調整をせず当期総製造費用のままとした誤りで、900。
・D
【選択肢解説】期首仕掛品の加算を忘れた誤りで、900－80＝820。
関連過去問：R7,問3
問2：以下の資料に基づき、製造間接費配賦差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・予定配賦率 300円/時間
・基準操業度における製造間接費予算 600,000円
・実際操業度 1,800時間
・製造間接費の実際発生額 560,000円
- A：有利差異20,000円
- B：不利差異20,000円
- C：有利差異40,000円
- D：不利差異60,000円
【第2問：正解と解説】
正解：B
・A
【論点】予定配賦額（予定配賦率×実際操業度）と実際発生額を比較して配賦差異を求める複合問題。基準操業度予算は配賦額の計算にも比較にも用いない紛れの資料である。【考え方】予定配賦額＝予定配賦率300×実際操業度1,800＝540,000円。配賦差異＝予定配賦額540,000－実際発生額560,000＝△20,000円（不利差異）。【選択肢解説】差異の方向を逆にした誤りで、有利差異20,000円。
・B
【選択肢解説】正しい。540,000－560,000＝不利差異20,000円。
・C
【選択肢解説】実際操業度でなく基準操業度2,000時間で予定配賦した誤りで、600,000－560,000＝有利差異40,000円。
・D
【選択肢解説】実際発生額でなく基準操業度予算600,000円と比較した誤りで、540,000－600,000＝不利差異60,000円。
関連過去問：R7,問11
問3：以下の資料に基づき、平均法による完成品原価として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】（材料は始点投入）
・月初仕掛品 材料費10,000円、加工費5,000円
・当月投入 材料費50,000円、加工費40,000円
・完成品 400個
・月末仕掛品 100個（加工進捗度50％）
- A：84,000円
- B：17,000円
- C：88,000円
- D：105,000円
【第3問：正解と解説】
正解：C
・A
【論点】平均法により、材料費は数量ベース、加工費は完成品換算量ベースで単価を算定して完成品原価を求める複合問題。加工費は加工進捗度を反映した完成品換算量で按分する。【考え方】材料費単価＝(10,000＋50,000)÷(400＋100)＝120円。加工費単価＝(5,000＋40,000)÷(400＋100×0.5)＝45,000÷450＝100円。完成品原価＝400×120＋400×100＝48,000＋40,000＝88,000円。【選択肢解説】加工費を完成品換算せず数量400＋100で按分した誤りで、加工費45,000÷500＝90円、48,000＋36,000＝84,000円。
・B
【選択肢解説】完成品原価でなく月末仕掛品原価を答えた誤りで、材料100×120＋加工50×100＝17,000円。
・C
【選択肢解説】正しい。48,000＋40,000＝88,000円。
・D
【選択肢解説】投入原価の総額を答えた誤りで、10,000＋50,000＋5,000＋40,000＝105,000円。
関連過去問：R7,問4
問4：以下の資料に基づき、直接材料費の価格差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・標準単価 100円/kg
・実際単価 110円/kg
・標準消費量 500kg
・実際消費量 520kg
- A：不利差異5,000円
- B：有利差異5,200円
- C：不利差異2,000円
- D：不利差異5,200円
【第4問：正解と解説】
正解：D
・A
【論点】価格差異は実際消費量を用いて（実際単価－標準単価）×実際消費量で求める複合問題。数量差異に用いる標準消費量と取り違えない点に注意する。【考え方】価格差異＝(実際単価－標準単価)×実際消費量＝(110－100)×520＝5,200円（実際単価が標準を上回るため不利差異）。【選択肢解説】実際消費量でなく標準消費量500を用いた誤りで、(110－100)×500＝不利差異5,000円。
・B
【選択肢解説】差異の方向を逆にした誤りで、有利差異5,200円。
・C
【選択肢解説】数量差異((520－500)×100)を価格差異と取り違えた誤りで、不利差異2,000円。
・D
【選択肢解説】正しい。(110－100)×520＝不利差異5,200円。
関連過去問：R7,問11
問5：以下の資料に基づき、全部原価計算の営業利益が直接原価計算の営業利益を上回る金額として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・当期の固定製造原価 200,000円
・生産量 1,000個、販売量 800個
・期首製品在庫 200個（前期の固定製造原価@180円が含まれている）
- A：44,000円
- B：80,000円
- C：40,000円
- D：116,000円
【第5問：正解と解説】
正解：A
・A
【論点】全部原価計算と直接原価計算の営業利益差＝期末在庫に含まれる固定費－期首在庫に含まれる固定費として求める複合問題。期首在庫の固定費も考慮する点がポイントである。【考え方】当期固定費単価＝200,000÷1,000＝200円。期末在庫＝期首200＋生産1,000－販売800＝400個。利益差＝期末在庫固定費(200×400)－期首在庫固定費(180×200)＝80,000－36,000＝44,000円。【選択肢解説】正しい。80,000－36,000＝44,000円。
・B
【選択肢解説】期首在庫に含まれる固定費を考慮せず期末在庫固定費のみとした誤りで、200×400＝80,000円。
・C
【選択肢解説】期末在庫を生産量－販売量＝200個とした誤りで、200×200＝40,000円。
・D
【選択肢解説】期末在庫固定費と期首在庫固定費を加算した誤りで、80,000＋36,000＝116,000円。
関連過去問：R7,問4
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