財務・会計　⑧初級編_投資評価_21問〜25問

正解：Option_E
【解説】
・A：減価償却費を無視するとCFが正確に算出できないため不適切。
・B：減価償却費は損益計算書上ですでに差し引かれており追加で差し引くと二重計上になるため不適切。
・C：減価償却費を売上に加算することは会計上の意味をなさないため不適切。
・D：減価償却費をキャッシュアウトとしてそのまま使うことはCFの計算として誤りであるため不適切。
・E：減価償却費は現金支出を伴わない費用であるため発生主義による税引後利益からキャッシュフローを算出する際に非資金費用として足し戻す調整が必要であり適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：IRR法では中間CF（回収された現金）がIRRと同じ収益率で再投資されるという仮定が内在しているがこの仮定は現実的でない場合が多くIRR法の欠点の一つとして指摘されるため適切。
・B：市場の平均金利での再投資はNPV法の近似として現実的だが IRR法の仮定ではないため不適切。
・C：預金金利での再投資はIRR法の再投資仮定ではないため不適切。
・D：ゼロでの再投資はIRR法の仮定ではないため不適切。
・E：インフレ率での再投資はIRR法の仮定ではないため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：IRRでの再投資仮定はIRR法の欠点として指摘される非現実的な仮定であるためNPV法の説明としては不適切。
・B：預金金利はNPV法の再投資仮定ではないため不適切。
・C：NPV法では中間CFが資本コスト（割引率）と同じ収益率で再投資されるという仮定が内在しており市場の要求収益率に基づく現実的な仮定であるためIRR法より妥当とされるため適切。
・D：ゼロでの再投資はNPV法の仮定ではないため不適切。
・E：投資額と同等での再投資はNPV法の再投資仮定の定義ではないため不適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：インフレを考慮する場合は名目CF（インフレ込み）を名目割引率で割り引くか実質CF（インフレ除去）を実質割引率で割り引くという整合した方法で対応するのが理論的に正確であるため適切。
・B：インフレは購買力の変化をもたらすため無視すると評価が歪むため不適切。
・C：割引率をゼロにするとすべての将来CFが同等に扱われ時間価値とインフレの影響が完全に無視されるため不適切。
・D：インフレ率を単純に引くのは理論的に正確な対応ではないため不適切。
・E：売上を倍にすることはインフレ対応の投資評価手法ではないため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：計算間違いは人的ミスであり利益とCFが構造的に乖離する理由ではないため不適切。
・B：現金の有無はCFの増減に影響するが利益との乖離の主な理由ではないため不適切。
・C：会計上のルールは会計基準に基づく必要性から生じるものであり会計士が複雑にしているわけではないため不適切。
・D：発生主義会計では収益・費用の認識タイミングが現金の受払いタイミングと異なる（減価償却費・売掛金・未払費用等）ため会計利益とキャッシュフローが乖離するという本質的な理由として適切。
・E：法律のミスではなく発生主義という会計の基本原則から生じる現象であるため不適切。