財務・会計　⑨応用編_企業価値評価_26問〜30問

正解：Option_A
【解説】
・A：理論上は DCF法で算出した株主価値と市場で形成される時価総額（株価×発行済株式数）は一致するはずであるが実際には情報の非対称性・市場の非効率性・投資家センチメント等により乖離が生じることもあるため適切。
・B：必ずしも一致しないという記述は現実的には正しい面もあるが理論的には一致するという前提が重要であるため不適切。
・C：理論上は DCF法の株主価値と時価総額が連動するという関係があるため無関係とは言えないため不適切。
・D：時価総額が常に高いという主張に理論的根拠はなく状況によって逆転するため不適切。
・E：株主価値が常に高いという主張にも理論的根拠はないため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：割引は利益の削減を意味するものではなく将来CFの現在価値換算の操作であるため不適切。
・B：売上から何かを引くのは損益計算書上の計算であり割引の定義ではないため不適切。
・C：負債を減らすことは割引とは全く異なる財務上の行為であるため不適切。
・D：割引は将来CFの現在価値換算であり現金を増やす操作ではないため不適切。
・E：割引とは貨幣の時間価値の原則に基づき将来の異なる時点で生じるキャッシュフローを現在の価値に換算することで現在の投資判断と比較可能な共通の尺度にする操作であるため適切。

正解：Option_B
【解説】
・A：利益が出ている場合はFCFがプラスになる可能性が高く企業価値がマイナスになるケースの説明ではないため不適切。
・B：DCF法の理論上は将来FCFが永続的にマイナスであれば現在価値の合計もマイナスとなり企業価値がマイナスに算出される可能性があるとされるため適切。なお実務では清算価値等との比較も行われる。
・C：資産がある場合は清算価値があるためDCFがマイナスでも総合的な企業価値がマイナスとは限らないため不適切。
・D：株価が高い場合はむしろ企業価値が高いことを示すため不適切。
・E：負債がない場合は財務的に安定しており企業価値がマイナスになるケースの説明としては不適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：EBITDA（Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization）は営業利益に減価償却費・無形資産償却費を加えた指標であり税率・財務構造・設備償却政策の違いを除いた事業のキャッシュ創出力を比較する企業価値評価で多用される指標として適切。
・B：当期純利益は税金・金融損益等すべての影響を受けた最終利益であり EBITDAとは定義が異なるため不適切。
・C：売上高は事業の規模を示す指標であり EBITDAのような収益性指標ではないため不適切。
・D：資産の合計は貸借対照表上の規模指標であり EBITDAの定義ではないため不適切。
・E：借入金は負債の一種であり収益性指標のEBITDAとは全く異なる概念であるため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：計算の手間を楽しむことは感度分析の目的ではなく実務上の必要性から行われるため不適切。
・B：税金の軽減は感度分析の目的とは無関係であるため不適切。
・C：株主を喜ばせることは副次的な効果であり感度分析の本質的な目的ではないため不適切。
・D：法律上の義務ではなくリスク管理・評価精度向上のための実務慣行として行われるため不適切。
・E：DCF法の計算結果は成長率・割引率・FCF等の前提条件に大きく左右されるため主要パラメータを変化させて企業価値の変動幅を検証することで評価の信頼性とリスクを把握する感度分析が不可欠であるため適切。