問11：売上高経常利益率が示すものとして適切なものはどれか。
- A：売上高に対する営業活動のみの利益
- B：売上高に対する現金の回収率
- C：売上高に対する経常的な全活動の利益
- D：総資産に対する利益率
- E：自己資本に対する利益率
【第11問：正解と解説】
正解：Option_C
【解説】
・A：売上高に対する営業活動のみの利益は売上高営業利益率の説明のため不適切。
・B：キャッシュフロー比率の説明のため不適切。
・C：営業活動と財務活動などを含む経常的な収益力を売上高対比で示す指標として適切。
・D：ROA（総資産利益率）の説明のため不適切。
・E：ROE（自己資本利益率）の説明のため不適切。
問12：固定比率が高い場合、どのような状態と判断されるか。
- A：短期的な支払能力が高い
- B：在庫が過剰である
- C：収益性が高い
- D：固定資産が自己資本を上回り、負債による調達に依存している
- E：自己資本で固定資産を十分に賄っており安全性が高い
【第12問：正解と解説】
正解：Option_D
【解説】
・A：流動比率が高い場合の説明であり固定比率とは別の指標のため不適切。
・B：棚卸資産の話であり固定比率とは無関係のため不適切。
・C：固定比率と収益性は直接関係しないため不適切。
・D：固定比率＝固定資産÷自己資本が高いことは自己資本が固定資産に対して不足しており負債依存が高い状態を示すため適切。
・E：自己資本で固定資産を賄えている状態は固定比率が「低い」場合の説明であるため不適切。
問13：売上債権回転率が低下したとき、推察される状況はどれか。
- A：回収期間が短くなった
- B：仕入の支払が遅れている
- C：棚卸資産が減った
- D：売上の回収が滞っている
- E：利益率が上がった
【第13問：正解と解説】
正解：Option_D
【解説】
・A：回転率が低下すると回収期間は長くなるため逆の説明であり不適切。
・B：仕入の支払状況は買入債務回転率で見るものであり不適切。
・C：棚卸資産の話であり不適切。
・D：回転率の低下は回収が遅延し資金効率が悪化したことを示すため適切。
・E：売上債権回転率と利益率は直接関係しないため不適切。
問14：経営分析において「指標の推移」を分析する目的はどれか。
- A：企業の絶対的な価値を決めるため
- B：税金を計算するため
- C：株価を予測するため
- D：従業員の満足度を測るため
- E：過去から現在にかけての経営状態の変化と傾向を把握するため
【第14問：正解と解説】
正解：Option_E
【解説】
・A：絶対評価ではなく相対的な傾向を見るものであり絶対的価値の決定は目的ではないため不適切。
・B：税務会計の目的であり経営分析の目的ではないため不適切。
・C：株価分析は別の指標を用いるものであり経営分析の直接目的ではないため不適切。
・D：財務分析の目的ではないため不適切。
・E：経営状態の改善や悪化の兆候を時系列で把握するために有用であり適切。
問15：総資産利益率（ROA）を向上させるために必要なことはどれか。
- A：負債を増やして総資産を増やす
- B：収益性を高めるか、資産効率を高めること
- C：配当を増やすこと
- D：減価償却費を増やすこと
- E：広告宣伝費を増やすこと
【第15問：正解と解説】
正解：Option_B
【解説】
・A：総資産が増えると資産回転率が低下しROAが下がる可能性があるため不適切。
・B：利益の向上または資産の効率的利用によりROAは高まるため適切。
・C：配当の増減はROAの直接的要因ではないため不適切。
・D：減価償却費の増加はROAの直接的改善要因ではないため不適切。
・E：広告宣伝費の増加はROAの直接的改善要因ではないため不適切。
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