財務・会計　④応用編_原価計算_11問〜15問

正解：Option_B
【解説】
・A：大量同一製品生産では生産量や機械運転時間等の単純な配賦基準で足りるため不適切。
・B：多品種少量生産では製品ごとに作業時間が異なるため直接作業時間を配賦基準とすることで各製品への正確なコスト紐付けが可能になるため適切。
・C：完全自動化の環境では直接作業時間より機械運転時間の方が適切な配賦基準であるため不適切。
・D：原材料費の高低は直接作業時間を配賦基準とすべき環境の判断とは無関係であるため不適切。
・E：製造コストの低さは配賦基準の選定基準とは無関係であるため不適切。

正解：Option_B
【解説】
・A：副材料は必ずしも直接材料費として処理するとは限らず重要性に応じて間接費処理も認められるため不適切。
・B：重要性の原則により金額的に微少な副材料は製造間接費としてまとめて処理するのが実務上一般的で適切。
・C：副材料は製造費用であり販管費には該当しないため不適切。
・D：原価計算上で副材料費を無視することは認められないため不適切。
・E：会計上の適正処理に反するため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：生産時点で全額費用化するのは直接原価計算における固定費の期間費用処理の特徴であるため不適切。
・B：固定製造間接費は販管費ではなく製造原価として処理されるため不適切。
・C：全部原価計算では固定製造間接費も製品原価に含まれるため製品が販売された時点で売上原価として費用化されるという特性であり適切。
・D：最終的には販売時に費用化されるため永遠に資産計上され続けることはないため不適切。
・E：配賦は製品原価への算入であり販売されるまでは費用にならないため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：固定費調整は計算方法の切り替えではなく利益の換算作業であるため不適切。
・B：固定費を変動費として扱い直すことは理論的に不可能であるため不適切。
・C：内部管理用の直接原価計算と外部報告用の全部原価計算の利益差を在庫増減に含まれる固定費分で調整する実務的なプロセスであり適切。
・D：固定費調整は適正な利益換算であり粉飾行為ではないため不適切。
・E：売上原価のみの調整ではなく在庫増減を通じた固定費の調整であるため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：組織図の作成は原価計算の部門別計算の目的ではないため不適切。
・B：人件費の計算は費目別計算の段階で行うものであり部門別計算の主目的ではないため不適切。
・C：部門を経由して製造間接費を集計することで間接費の発生責任を明確にし製品ごとのより正確な原価計算を可能にするための手順であり適切。
・D：全社利益の把握は損益計算書の目的であり部門別計算の目的ではないため不適切。
・E：税務署への報告は部門別計算の目的ではないため不適切。