財務・会計　⑤応用編_CVP分析_1問〜5問

正解：Option_C
【解説】
・A：固定費比率が高いほど売上変動の影響を受けやすく利益は大きく変動するため逆の説明であり不適切。
・B：固定費が少ない企業は営業レバレッジ係数が小さくなるため不適切。
・C：営業レバレッジ係数＝限界利益÷営業利益であり固定費比率が高いほどこの値は大きくなり売上変動に対する利益の感応度が高まるため適切。
・D：営業レバレッジ係数が大きい企業は固定費比率が高く利益が不安定になる傾向があるため固定費比率が低く利益が安定しているという説明は逆であり不適切。
・E：営業レバレッジが高い場合は利益が不安定（変動しやすい）になるため逆の説明であり不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：仮定を置くことは分析手法上あるが「注意点」として問われている本質は販売ミックスの変化による影響であるため不適切。
・B：変動費は製品ごとに異なるため製品別の計算が不可欠であるため不適切。
・C：直接原価計算に基づくCVP分析では固定費を各製品に配賦しないため不適切。
・D：販売ミックスの変化は加重平均限界利益率を直接変動させるためBEP算定上の主要なリスクとして注意すべき点であり適切。
・E：販売ミックスや売上高の変動に応じて営業利益も変動するため不適切。

正解：Option_B
【解説】
・A：販売価格の変更は固定費の増減とは無関係であるため不適切。
・B：価格の引き下げは単位あたりの限界利益を直接的に圧迫し限界利益率が低下することで損益分岐点売上高が大幅に上昇するため限界利益率の低下幅が最も重視すべき指標として適切。
・C：販売価格を引き下げると変動費額（単位あたり）は不変でも売上高が減少するため変動費率（変動費÷売上高）は上昇するが設問が問う「最も重視すべき指標」は限界利益率の低下幅であるため不適切。
・D：売上高の成長率は感度分析の結果を示す指標であり原因分析の主要指標ではないため不適切。
・E：安全余裕率の低下は結果指標であり原因分析には適さないため不適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：安全余裕率＝1－損益分岐点比率＝1－0.8＝0.2（20%）であり適切。
・B：80%は損益分岐点比率そのものであり安全余裕率ではないため不適切。
・C：25%は計算式の誤りであるため不適切。
・D：125%は安全余裕率の定義上ありえない値であるため不適切。
・E：50%は計算式の誤りであるため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：固定費の変動費化は変動費率を上昇させ限界利益率を低下させるため売上総利益率（正確には限界利益率）は下がるため不適切。
・B：外部委託は調達方法の変更であり原価計算手法とは別の問題であるため不適切。
・C：外部委託により自社の固定資産が減少するため減価償却費は増えるのではなく減るため不適切。
・D：製造工程を外部委託すると自社で固定的に保有していた人件費や設備投資（固定費）が外部への発注費用（変動費）に置き換わるため固定費の絶対額が減少しBEPが低下し需要変動に対するリスクヘッジ効果が得られるため適切。
・E：コスト構造の変化であり市場シェアの拡大とは直接関係しないため不適切。