問26：安全余裕率の説明として最も適切なものはどれか。
- A：損益分岐点売上高が実際の売上高をどれだけ上回っているかを示す指標
- B：固定費が総費用に占める割合を示す指標
- C：変動費率と限界利益率の差を示す指標
- D：営業利益が売上高に占める割合を示す指標
- E：実際の売上高が損益分岐点売上高をどれだけ上回っているかを示す指標で、高いほど経営の安全性が高い
【第26問：正解と解説】
正解：Option_E
【解説】
・A：損益分岐点売上高が実際の売上高をどれだけ上回るかという説明は安全余裕率の定義とは逆方向であるため不適切。
・B：固定費が総費用に占める割合は固定費比率に関する指標であり安全余裕率の定義ではないため不適切。
・C：変動費率と限界利益率の差という説明は安全余裕率の定義ではないため不適切（なお両者の和は1になる関係にある）。
・D：営業利益が売上高に占める割合は売上高営業利益率の説明であり安全余裕率の定義ではないため不適切。
・E：安全余裕率＝（実際の売上高－損益分岐点売上高）÷実際の売上高であり実際の売上高が損益分岐点をどれだけ上回るかを示し高いほど黒字幅に余裕があり経営の安全性が高いことを意味するため適切。
問27：損益分岐点売上高を計算する際、まず何を行うべきか。
- A：利益を計算する
- B：売上高を最大化する
- C：固定資産を売却する
- D：人員を削減する
- E：固定費と変動費を正確に分ける
【第27問：正解と解説】
正解：Option_E
【解説】
・A：利益の計算は原価分解の後のステップであるため不適切。
・B：売上高の最大化は経営戦略でありCVP計算の前提ステップではないため不適切。
・C：固定資産の売却はCVP計算とは無関係であるため不適切。
・D：人員削減もCVP計算の手順とは無関係であるため不適切。
・E：CVP分析および損益分岐点売上高の計算の前提として固定費と変動費を正確に分離（原価分解）することが最初のステップであり適切。
問28：変動費率が80%のとき、限界利益率はいくらか。
- A：80%
- B：100%
- C：0%
- D：60%
- E：20%
【第28問：正解と解説】
正解：Option_E
【解説】
・A：80%は変動費率そのものであり限界利益率ではないため不適切。
・B：100%は変動費率と限界利益率の合計にはなるが限界利益率そのものではないため不適切。
・C：変動費率が100%でない限り限界利益率はゼロにならないため不適切。
・D：60%になる計算根拠がないため不適切。
・E：限界利益率＝1－変動費率＝1－0.8＝0.2（20%）であり適切。
問29：固定費が100万円のとき、限界利益が100万円あれば営業利益はどうなるか。
- A：100万円
- B：200万円
- C：500万円
- D：マイナス
- E：0円
【第29問：正解と解説】
正解：Option_E
【解説】
・A：100万円の利益が出るのは限界利益が200万円の場合であるため不適切。
・B：200万円の利益が出るのは限界利益が300万円の場合であるため不適切。
・C：500万円の利益が出るのは限界利益が600万円の場合であるため不適切。
・D：限界利益と固定費が等しいため赤字（マイナス）にはならないため不適切。
・E：営業利益＝限界利益－固定費＝100万－100万＝0円であり損益分岐点の状態を示すため適切。
問30：CVP分析は、経営のどのような目的で使われるか。
- A：会社の備品の管理
- B：経理の事務効率化
- C：株主への配当金の計算
- D：従業員の評価
- E：将来の利益計画や意思決定の支援
【第30問：正解と解説】
正解：Option_E
【解説】
・A：備品の管理はCVP分析の目的ではないため不適切。
・B：経理の事務効率化はCVP分析の目的ではないため不適切。
・C：配当金の計算はCVP分析の目的ではないため不適切。
・D：従業員の評価はCVP分析の目的ではないため不適切。
・E：CVP分析は固定費・変動費・売上高・利益の関係を分析することで利益計画の策定や価格設定・増産判断等の経営意思決定を支援する管理会計の代表的ツールであり適切。
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