財務・会計　④初級編_原価計算_21問〜25問

正解：Option_C
【解説】
・A：全部製造原価計算は全部原価計算の別称であり直接原価計算とは異なるため不適切。
・B：標準原価計算は予定原価を用いる別の概念であるため不適切。
・C：直接原価計算は変動製造原価のみを製品原価とする手法であり「変動原価計算」という別名を持つため適切。
・D：個別原価計算は製品別に原価を集計する計算方式の分類であり別の概念のため不適切。
・E：総合原価計算は同種製品を大量生産する場合の計算方式の分類であり別の概念のため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：直接工の残業代は直接労務費に含まれるため不適切。
・B：製品を組み立てる作業員の賃金は特定製品に直接対応する直接労務費であるため不適切。
・C：製品を塗装する作業員の賃金は直接労務費に分類されるため不適切。
・D：工場長や事務員のように特定の製品に直接従事しない管理・間接スタッフの給与は間接労務費の典型例であり適切。
・E：製品の検品作業員の賃金は間接労務費に分類される場合もあるが工場長等の管理職の方が間接労務費の典型例として最も明確であるため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：9万円は30×0.3であり固定費と限界利益率の積であり損益分岐点売上高の計算式ではないため不適切。
・B：30万円は固定費の金額そのものであり限界利益率で割る計算が抜けているため不適切。
・C：60万円は計算の誤りであるため不適切。
・D：損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率＝30÷0.3＝100万円であり適切。
・E：300万円は計算の誤りであるため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：全額が当期費用になるのは直接原価計算における固定費の扱いであるため不適切。
・B：固定費の回収速度は在庫変動と直接連動せず固定費の動きの説明としては不適切。
・C：固定製造間接費の総額自体は在庫の増減で変化しないため不適切。
・D：在庫増加（生産量>販売量）の場合、全部原価計算では固定製造間接費の一部が期末在庫（資産）に含まれて次期へ繰り越されるため当期の費用計上額が減少するため適切。
・E：在庫が増えても配賦の手続き自体はなくならないため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：当期総製造費用は製造原価報告書の主要記載項目であるため不適切。
・B：期首仕掛品棚卸高は当期製品製造原価の計算に必要な項目として記載されるため不適切。
・C：期末仕掛品棚卸高は当期製品製造原価の計算に必要な項目として記載されるため不適切。
・D：当期製品製造原価は製造原価報告書の最終的な算出結果として記載されるため不適切。
・E：製造原価報告書は製造部門で発生したコストをまとめる書類であり販売費及び一般管理費は製造活動とは別の費用であるため記載されないため適切。