財務・会計　④初級編_原価計算_16問〜20問

正解：Option_D
【解説】
・A：計算の複雑さはデメリットであり優れている理由にはならないため不適切。
・B：直接原価計算は内部管理用の手法であり外部報告義務はないため不適切。
・C：売上高の操作は不正行為であり優位性の理由にはならないため不適切。
・D：固定費と変動費を分離することでCVP分析（損益分岐点・目標利益分析）が直感的かつ容易に行えるため適切。
・E：すべての原価を製品原価に含めるのは全部原価計算の説明であるため不適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：製造間接費等の共通コストを合理的な基準に基づいて各製品・部門に割り当てるのが配賦の定義であり適切。
・B：コストを削減することは配賦ではないため不適切。
・C：売上の記録は会計処理であり配賦とは無関係のため不適切。
・D：利益の計算は原価計算の目的の一部だが配賦の定義ではないため不適切。
・E：原価の総額決定は集計であり配賦（割り当て）とは異なるため不適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：工場の水道光熱費は製造間接費（経費）に分類されるものであり材料費には該当しないため正解として適切。
・B：製品の材料は直接材料費として材料費に含まれるため不適切。
・C：副材料は間接材料費として材料費に含まれるため不適切。
・D：工場で使用する消耗工具費は間接材料費として材料費に分類されるため不適切。
・E：梱包材は直接材料費または間接材料費として材料費の一種に分類されるため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：機械運転時間は機械稼働に比例するコストを配賦する際の一般的な基準であるため不適切。
・B：直接作業時間は労働集約的な工程での一般的な配賦基準であるため不適切。
・C：直接材料費の金額は材料消費に比例するコストを配賦する際の一般的な基準であるため不適切。
・D：工場の面積は賃借料・光熱費等の配賦に使われる一般的な基準であるため不適切。
・E：製品の販売単価は製造コストの発生とは無関係であり製造間接費の配賦基準としては一般的に使用されないため適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：変動費の単価変動は直接原価計算・全部原価計算のいずれでも利益に影響するため全部原価計算の特有の要因ではないため不適切。
・B：固定費の総額変動も両計算方法に共通して影響するため全部原価計算の特有の要因ではないため不適切。
・C：全部原価計算では生産量が販売量を上回ると固定製造間接費が期末在庫に残り当期費用とならず利益が過大計上されるという全部原価計算特有の利益変動が生じるため適切。
・D：販売費の単価変動は両計算方法に共通して影響するため不適切。
・E：経営者の判断は特定の会計処理の特有要因ではないため不適切。