財務・会計　②応用編_収益性・安全性・効率性_21問〜25問

正解：Option_D
【解説】
・A：インタレスト・カバレッジは元本返済能力ではなく利息の支払能力を示す指標であるため不適切。
・B：自己資本がマイナスの債務超過とは別の問題であるため不適切。
・C：利益率の高低だけでなく利息負担とのバランスを示す指標であるため不適切。
・D：インタレスト・カバレッジ・レシオ＝（営業利益＋受取利息）÷支払利息。1未満は本業の稼ぎで利息を払えていない危険な状態を示すため適切。
・E：固定費の大きさではなく利息負担との対比が焦点であるため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：売上の過大計上は不正の疑いがあり健全経営の根拠にはならないため不適切。
・B：広告費の多寡と経営健全性は直接関係しないため不適切。
・C：属人的な要因は財務分析の客観的根拠にはならないため不適切。
・D：成長期において将来の収益のために意図的に負債活用・積極投資を行っている場合は一時的な低指標が許容されるため適切。
・E：価格戦略は事業判断であるが分析指標の低さを健全と判断する財務的根拠にはならないため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：広告宣伝で売上高（分子）を増やす効果はあるが稼働していない固定資産の問題を直接解決しないため不適切。
・B：買掛金の支払期限短縮は固定資産回転率とは無関係であるため不適切。
・C：在庫管理の改善は棚卸資産（流動資産）の効率化であり固定資産回転率には影響しないため不適切。
・D：増資により資産構成は変わるが固定資産そのものの回転率改善には繋がらないため不適切。
・E：固定資産回転率＝売上高÷固定資産。遊休資産の売却で固定資産（分母）を圧縮することが回転率改善の最も直接的な手法であるため適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：BEP売上高が高いほど固定費負担が重く利益率は低くなるため逆であり不適切。
・B：BEP時点では営業利益がゼロのため営業利益率は0%であるため不適切。
・C：固定費を変動費に変えることでBEPは下がる可能性があるため不適切。
・D：売上高成長率の変化は固定費・変動費の構造に影響を与えBEPとも関係するため不適切。
・E：営業利益率＝（限界利益－固定費）÷売上高。売上が増えるほど固定費の割合が相対的に下がり限界利益率（貢献利益率）に漸近するため適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：負債÷自己資本は負債比率（D/Eレシオ）であり財務レバレッジの近似値ではあるがROEのデュポン分解式で用いる厳密な定義とは異なるため不適切。
・B：売上高資本回転率であり財務レバレッジの計算式ではないため不適切。
・C：固定比率の逆数に近い指標であり財務レバレッジではないため不適切。
・D：ROE＝売上高純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ。ROA（利益÷資産）×（資産÷自己資本）＝利益÷自己資本となるため総資産÷自己資本が実務的な定義として適切。
・E：ROEそのものの計算式に近くなるため財務レバレッジの単独の定義としては不適切。