財務・会計　⑤応用編_CVP分析_26問〜30問

正解：Option_C
【解説】
・A：10%は売上高の増加率そのものであり営業レバレッジ係数を反映していないため不適切。
・B：3%は営業レバレッジ係数の値をそのまま用いた誤りであるため不適切。
・C：営業レバレッジ係数は売上高の変化率に対する利益の変化率の比であるため利益の増加率＝売上高増加率×営業レバレッジ係数＝10%×3＝30%となり適切。
・D：13%は売上高増加率と営業レバレッジ係数を加算した誤った計算であるため不適切。
・E：営業レバレッジ係数と売上高増加率が判明していれば利益の増加率は計算可能であるため判断できないという説明は誤りであるため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：加重平均限界利益率が向上すればBEPは下がるため上昇（不利）とはならないため不適切。
・B：販売ミックスが変化すれば加重平均限界利益率が変化しBEPも変わるため不適切。
・C：加重平均限界利益率を計算すれば分析は可能であるため計算不能は誤りのため不適切。
・D：販売ミックスのシフトは必ずしも売上の減少を招かないため不適切。
・E：利益率の高い製品は限界利益率が高いためそれにシフトすることで加重平均限界利益率が向上しBEP（固定費÷加重平均限界利益率）が低下して経営に有利な状態になるため適切。

正解：Option_B
【解説】
・A：売上高の絶対額の大小は傾きの急さとは直接関係しないため不適切。
・B：限界利益＝売上高－変動費であり変動費を控除した分だけ限界利益線の傾きは売上高線より緩やか（寝た傾き）になるため売上高線の方が急な傾きになるため適切。
・C：限界利益がマイナスになることはあるが傾きの急さの説明としては無関係であるため不適切。
・D：固定費の配賦は限界利益線の傾きとは無関係であるため不適切。
・E：売上高線と限界利益線の傾きの差は変動費の存在によって生じる明確な理由があるため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：計算の面倒さはCVP分析のリスクとしては本質的ではないため不適切。
・B：CVP分析は管理会計手法であり税法上の問題は直接関係しないため不適切。
・C：新規事業では原価構造の実績データが存在しないため変動費・固定費の見積もりに誤差が生じやすくCVP分析の精度が低下するというリスクとして適切。
・D：市場の反応の不確実性は重要な経営リスクだがCVP分析固有のリスクとしてはデータ不足の方が本質的であるため不適切。
・E：経営者の経験は意思決定の参考情報であるがCVP分析を使う際のリスクとしては不適切。

正解：Option_B
【解説】
・A：固定費の高さは縦軸上の固定費の水準を示すものであり安全余裕度の表現ではないため不適切。
・B：CVP図表において横軸は売上高（または生産量）を表しておりBEP売上高と実際の売上高の間の幅が安全余裕の大きさを視覚的に示しているため適切。
・C：変動費の傾きは総費用線の傾きに関係するが安全余裕度の視覚的表現ではないため不適切。
・D：利益の高さは縦軸上の利益額を示すが安全余裕度の横軸上の幅とは別の要素であるため不適切。
・E：総費用の高さは縦軸上のコスト水準を示すが安全余裕度の視覚的表現ではないため不適切。