財務・会計　⑥初級編_意思決定会計_1問〜5問

正解：Option_A
【解説】
・A：意思決定は将来のキャッシュフローの変化を基礎として行うものであり将来発生する差額収益と差額原価を比較する差額原価収益分析の定義そのものであり適切。
・B：過去に発生して回収できないコスト（サンクコスト）は意思決定から除外すべきであるため不適切。
・C：会社全体の固定費のうち意思決定によって変化しない部分は考慮不要であるため不適切。
・D：製品の平均単価は差額分析の直接的な対象ではないため不適切。
・E：現金支出を伴わない減価償却費はキャッシュフロー分析では考慮しないのが原則であるため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：将来増加する可能性のある費用は関連原価として意思決定で考慮すべきものであるため不適切。
・B：変動費は将来の意思決定によって変化する関連原価であるため不適切。
・C：サンクコストとはすでに支出済みでどのような意思決定をしても回収不可能な費用のことであり意思決定の際に除外すべき情報として定義されるため適切。
・D：競合他社の費用は自社の意思決定とは無関係であるため不適切。
・E：経営者の人件費も意思決定によって変化するなら関連原価として考慮するため不適切。

正解：Option_B
【解説】
・A：すでに工場に投資した建物代は回収不可能なサンクコストであり意思決定から除外すべきであるため不適切。
・B：自社製造を選択した場合にのみ発生する変動費は差額原価として意思決定で考慮すべき関連原価であるため適切。
・C：製造の有無によって変化しない管理者給与は意思決定に関連しない固定費であるため不適切。
・D：本社家賃は外注・自社製造どちらを選んでも変わらない共通固定費であるため不適切。
・E：昨年の売上高は過去データであり将来の差額分析には直接関係しないため不適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：機会原価とはある選択を行ったことによって諦めた次善の選択肢から得られたはずの利益であり意思決定において考慮すべきコストとして定義されるため適切。
・B：材料費は直接原価（関連原価の一種）であり機会原価の定義ではないため不適切。
・C：銀行借入金利は直接的な費用であり機会原価の定義ではないため不適切。
・D：役員報酬は費用として計上される直接的な支出であり機会原価の定義ではないため不適切。
・E：電気代は直接的な費用（関連原価の一種）であり機会原価の定義ではないため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：限界利益がプラスであれば固定費の回収に貢献できるため製造すべきでないとは言えないため不適切。
・B：限界利益がプラスであれば固定費配賦後に赤字でも共通固定費の回収に貢献しているため廃止すべきではないため不適切。
・C：販売価格と変動費が等しければ限界利益はゼロであり固定費の回収に貢献しないため不適切。
・D：限界利益がプラスであれば売上高が変動費を上回っており固定費の回収に貢献できるためその生産能力に他に有利な用途（機会原価）がない限り原則として製造すべきであり適切。
・E：固定費の多寡より限界利益がプラスかどうかが判断基準であるため不適切。