問11：直接金融と間接金融の違いはどれか。
- A：直接は株式等で投資家から直接資金を得る、間接は銀行等を介する
- B：直接は銀行を介する、間接は証券市場を介する
- C：どちらも銀行を介する
- D：どちらも市場から調達する
- E：違いはない
【第11問：正解と解説】
正解：Option_A
【解説】
・A：直接金融は株式・社債等で証券市場を通じて投資家から直接調達する方法であり間接金融は銀行等の金融仲介機関を介して調達する方法であるという定義として適切。
・B：直接と間接の説明が逆になっているため不適切。
・C：間接金融のみの説明であり直接金融では銀行を介さないため不適切。
・D：直接金融は市場から調達するが間接金融は銀行を介するため両方とも市場からとは言えないため不適切。
・E：明確な定義の違いがあるため不適切。
問12：配当政策において、配当を支払うことは株主資本コストにどう影響するか。
- A：コストをゼロにする
- B：株主を満足させコスト（期待リターン）を安定させる要因になる
- C：コストを無限大にする
- D：コストを下げる
- E：影響しない
【第12問：正解と解説】
正解：Option_B
【解説】
・A：配当を支払っても株主資本コストがゼロになることはないため不適切。
・B：適切な配当を支払うことで株主の期待に応え信頼関係を維持することが安定した資本調達（株主資本コストの安定化）につながるため適切。
・C：配当支払いが株主資本コストを無限大にすることはないため不適切。
・D：配当支払いが直接株主資本コストを低下させるとは限らず安定させる効果が主であるため不適切。
・E：配当政策は株主の期待リターンに影響を与えるため無影響とは言えないため不適切。
問13：負債コスト（税引後）の式として適切なものはどれか。
- A：負債コスト（税引前） × (1 – 法人税率)
- B：負債コスト（税引前） × 法人税率
- C：負債コスト（税引前） ÷ (1 – 法人税率)
- D：負債コスト（税引前） + 法人税率
- E：負債コスト（税引前） – 法人税率
【第13問：正解と解説】
正解：Option_A
【解説】
・A：タックスシールド効果を考慮した税引後負債コスト＝税引前負債コスト×（1－法人税率）という正しい計算式であり適切。
・B：法人税率のみを掛けるとタックスシールド分のみが算出され税引後コストの計算式にならないため不適切。
・C：割り算の式は税引後負債コストの計算として成立しないため不適切。
・D：加算する式は税引後負債コストの計算として成立しないため不適切。
・E：減算する式は次元が異なり計算式として成立しないため不適切。
問14：株主資本コストを算出する際によく用いられるモデルはどれか。
- A：損益分岐点分析
- B：全部原価計算
- C：CAPM（資本資産価格モデル）
- D：製造原価計算
- E：線形計画法
【第14問：正解と解説】
正解：Option_C
【解説】
・A：損益分岐点分析はCVP分析であり株主資本コストの算出には使用しないため不適切。
・B：全部原価計算は製品原価の把握手法であり株主資本コストの算出には関係しないため不適切。
・C：CAPM（資本資産価格モデル）はリスクフリーレートとベータ値を用いて株主が期待するリターン（株主資本コスト）を算出する代表的なモデルであり適切。
・D：製造原価計算も製品原価の把握手法であり株主資本コストの算出には関係しないため不適切。
・E：線形計画法は資源配分の最適化手法であり株主資本コストの算出には使用しないため不適切。
問15：負債による調達が増えすぎると何が起こるか。
- A：常に企業価値が上がる
- B：何も起こらない
- C：税金がゼロになる
- D：財務レバレッジが効きすぎることで倒産リスクが高まり、かえって資本コストが上昇する
- E：株主が喜ぶ
【第15問：正解と解説】
正解：Option_D
【解説】
・A：過度な負債は企業価値を高めるどころかリスク増大により低下させる可能性があるため不適切。
・B：財務リスクの増大という重大な影響が生じるため不適切。
・C：過度な負債で税金がゼロになることはないため不適切。
・D：過度な負債は財務的安定性を損ない倒産リスクを高めるため債権者・株主ともに要求リターンを引き上げ結果として負債コスト・株主資本コストの両方が上昇しWACCが増大するため適切。
・E：過度な負債による倒産リスクの上昇は株主にとってもマイナスであるため不適切。
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