財務・会計　⑧応用編_投資評価_16問〜20問

正解：Option_D
【解説】
・A：利益の目標値は経営計画上の概念であり資本コストの定義ではないため不適切。
・B：銀行への利子率は負債コストの一部であり資本コスト全体の性格を表すものではないため不適切。
・C：株主への配当率は資本コストの一側面であるが資本コスト全体の性格の定義としては不十分であるため不適切。
・D：資本コストは投資家（債権者・株主）が企業に対して要求する最低限の収益率であり投資がこのハードルを超えるかどうかを判断する基準としてNPV計算の割引率に使用されるため適切。
・E：税金の割合は税率の説明であり資本コストの定義ではないため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：IRR>割引率の場合にNPVがプラスになるため等しい場合はプラスにはならないため不適切。
・B：IRR<割引率の場合にNPVがマイナスになるため等しい場合はマイナスにはならないため不適切。
・C：IRRの定義はNPVがゼロとなる割引率であるためIRR＝割引率（資本コスト）の場合にNPVは必ずゼロになるという定義上の関係として適切。
・D：IRR＝割引率であれば定義上NPV＝0と確定するため判断不能とは言えないため不適切。
・E：NPV＝0はIRR＝割引率であれば投資額の大小に関わらず成立するため不適切。

正解：Option_B
【解説】
・A：計算の整合性は定性的要因を考慮する理由ではないため不適切。
・B：NPV・IRR等の定量的指標は数値化できる要素のみを評価するためブランド価値・環境リスク・従業員への影響等の定性的要因を無視すると長期的な企業価値評価を誤る可能性があるため両面からの評価が不可欠として適切。
・C：税金は定量的に計算できる要素であり定性的要因とは別の問題であるため不適切。
・D：役員の納得は経営上の課題であるが定性的要因を考慮する本質的な理由ではないため不適切。
・E：株主は企業の長期的価値に関心を持つため定性的要因を気にしないとは言えないため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：計算の難しさはIRR法の再投資仮定の問題ではなく数学的な手続きの話であるため不適切。
・B：税金はIRR法の再投資仮定の問題とは別の話であるため不適切。
・C：IRRが例えば30%と算出された場合にその後のCFを30%で再投資できる案件を常に見つけることは現実的に極めて難しくIRRが高いほどこの非現実性が顕著になるというIRR法の代表的な弱点として適切。
・D：会社の倒産はIRR法の再投資仮定の問題とは無関係であるため不適切。
・E：株主の判断はIRR法の再投資仮定の問題とは直接関係しないため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：利益の絶対額はPIの定義ではないため不適切。
・B：回収期間はPIとは異なる指標であるため不適切。
・C：NPVは将来CFの現在価値から投資額を差し引いた絶対額であり比率を示すPIとは異なるため不適切。
・D：税率はPIの定義と無関係であるため不適切。
・E：PI＝将来CFの現在価値÷投資額であるためPI＝1.5とは投資1単位に対して1.5倍の現在価値を生み出す投資効率の高い状態を意味するため適切。