財務・会計　⑧応用編_投資評価_21問〜25問

正解：Option_A
【解説】
・A：旧資産を売却して得られる現金はプロジェクト開始時の現金流入として計上しその後の税務処理（売却益への課税等）も含めてNPV計算に組み込むことが正確な差額分析として必要であるため適切。
・B：旧資産の売却収入を無視すると初期投資の実質的な負担が過大評価され誤った投資判断につながるため不適切。
・C：旧資産売却額を利益から引くことは投資評価のCF計算として適切ではないため不適切。
・D：旧資産売却収入を原価に含めることは会計上・評価上の処理として不正確であるため不適切。
・E：税務申告は事後的な手続きであり投資意思決定時のCF計算の扱いの説明ではないため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：投資期間の長短は問題文に記載がなくBを優先する根拠にはならないため不適切。
・B：IRRが低いことは通常優先する根拠にはならないため不適切。
・C：リスクの低さは問題文に記載がなくBを優先する根拠にはならないため不適切。
・D：NPVは投資が企業にもたらす富の絶対的な増加額を示すため予算制約なしで一方を選ぶ場合はNPVが大きいBの方が企業価値を200万円高めることができ合理的な選択として適切。
・E：合計金額の大小そのものではなく企業価値増加の絶対額という本質的な理由が重要であるため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：期待値は確率的な不確実性を扱うものであり計算を正確にすること自体が目的ではないため不適切。
・B：税金は期待値計算と直接関係しないため不適切。
・C：期待値はリスクをゼロにするのではなくリスクを定量化して評価するためのものであるため不適切。
・D：株主への説明は副次的な効果であり期待値を用いる本質的な目的ではないため不適切。
・E：複数の将来シナリオそれぞれに確率を設定しその確率で加重平均した期待値を計算することで不確実な投資案件の経済的評価を客観的に行える手法として適切。

正解：Option_B
【解説】
・A：計算間違いの確認は感度分析の目的ではなく誤差チェックの問題であるため不適切。
・B：感度分析は主要な変数（単価・販売数量・コスト等）を一定の範囲で変化させてNPVへの影響度を検証することで最も重要なリスク要因を特定し経営判断に役立てるリスク分析の手法として適切。
・C：経営の容易化は感度分析の直接目的ではなくリスク特定による意思決定精度の向上が目的であるため不適切。
・D：税金の影響確認は感度分析の一部となりうるがNPVリスクの特定という本質的な目的の説明としては不十分であるため不適切。
・E：株主の満足は感度分析の直接的な目的ではないため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：負債が安いことはWACCの一つの特性であるが負債利子率単独を使わない理由の説明としては不十分であるため不適切。
・B：自己資本コストが高いことはWACCの構成要素の説明であるが単独では割引率としてWACCを使う理由の説明として不十分であるため不適切。
・C：税金はタックスシールドを通じてWACCの計算に影響するが単独でWACCを使う主な理由の説明としては不十分であるため不適切。
・D：企業の資金調達は負債と自己資本の両方からなりそれぞれのコストを資本構成の比率で加重平均したWACCが企業全体の真の資本コストを表すため投資評価における割引率として最も理論的に妥当であるため適切。
・E：計算の美しさは理論的根拠にならないため不適切。