財務・会計　⑤応用編_CVP分析_21問〜25問

正解：Option_D
【解説】
・A：価格引き上げは固定費の増減とは無関係であるためデメリットではないため不適切。
・B：販売価格の上昇は限界利益率を高めBEPを下げる効果があるためデメリットではないため不適切。
・C：単位変動費が変わらなければ価格上昇により変動費率（変動費÷売上高）は下がるためデメリットではないため不適切。
・D：価格弾力性により単価の引き上げが販売数量の減少を招き結果として限界利益の総額が減少するリスクがあることが最大のデメリットとして適切。
・E：競争力の向上はデメリットではなくメリットとなる場合があるため不適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：100%を超えることはないが固定費ゼロの条件で100%になるという記述はCで既に説明されているため不適切（選択肢の重複を避ける観点から）。
・B：安全余裕率＝（実際売上高－BEP売上高）÷実際売上高。BEP売上高がゼロ（固定費ゼロ）の場合のみ安全余裕率は100%となる。定義上分子は実際売上高を超えられないため100%が上限であり超えることはありえないため適切。
・C：固定費がゼロでなくても安全余裕率は様々な値をとるため50%以下という制約はないため不適切。
・D：安全余裕率＝（売上高－BEP売上高）÷売上高の定義上分子は実際売上高以下であるため100%を超えることはありえないため不適切。
・E：安全余裕率はBEP売上高の大きさに依存し固定費はBEPに直接影響するため無関係とは言えないため不適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：インフレは原材料費等の変動費を上昇させ変動費率を高める一方で人件費・地代・光熱費等の固定費も押し上げる可能性があるためCVP分析上の両方の指標に影響を与えるため適切。
・B：変動費率への影響のみを示しており固定費への影響が考慮されていないため不十分であるため不適切。
・C：インフレは原価構造に直接影響を与えるためCVP分析の指標も変動するため不適切。
・D：固定費への影響のみを示しており変動費率への影響が考慮されていないため不十分であるため不適切。
・E：売上高のみへの影響を示しているが原価指標への影響が考慮されていないため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：固定費を控除するのは営業利益の計算であり貢献利益の定義ではないため不適切。
・B：貢献利益は売上高より小さい値になるため売上高と等しくはないため不適切。
・C：営業外損益は通常のCVP分析の貢献利益には含まれないため不適切。
・D：税引き後の利益は当期純利益の概念であり貢献利益ではないため不適切。
・E：貢献利益は売上高から変動製造原価と変動販売費の両方を控除したものであるのに対し限界利益は製造変動費のみを控除する場合があり販売費中の変動費の扱いが異なる点が主な違いであり適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：限界利益は固定費を控除する前の段階であり製品・事業ごとに固定費をカバーできる力（収益性）を直接把握できるため意思決定において重要な指標となるため適切。
・B：計算の容易さは意思決定者が限界利益を重視する本質的な理由ではないため不適切。
・C：全部原価計算は財務報告上引き続き使われており禁止とはなっていないため不適切。
・D：将来費用の予測は限界利益を重視する直接的な理由ではないため不適切。
・E：株主の選好は管理会計上の意思決定指標の選択理由とはならないため不適切。