財務・会計　②応用編_収益性・安全性・効率性_11問〜15問

正解：Option_B
【解説】
・A：設備投資の自由度は固定資産の規模や長期資金調達能力に依存するため当座資産の多さとは別の話であるため不適切。
・B：現金・売掛金等の当座資産が豊富であることは短期的な資金調達の必要性が低く急な支払いにも対応できることを示すため適切。
・C：資本余力は自己資本の額に依存するものであり当座資産の構成比とは異なるため不適切。
・D：営業利益率は営業活動の強みによるものであり資産構成の話ではないため不適切。
・E：在庫管理コストの低さは棚卸資産の少なさに依存するため当座資産比率とは無関係のため不適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：売上の伸びを上回るコスト増加が起きていることを意味し原価管理や販管費管理の非効率が生じているため適切。
・B：売上の過大評価は利益率を逆に高める方向に働く可能性があるため不適切。
・C：負債の増加と成長率の比較は直接関係しないため不適切。
・D：配当は利益成長率の直接要因ではないため不適切。
・E：設備投資の抑制は将来の減価償却費を下げる効果があるが成長率乖離の主因としてはコスト増加が一般的であるため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：売掛金回転期間は売上代金の回収側の問題であり買掛金の過剰とは別の話のため不適切。
・B：買掛金の増加は流動負債を増やすため流動比率は低下する可能性があるため不適切。
・C：買掛金増加によるレバレッジ効果は考えられるが回転期間の兆候としてBが最も直接的であるため不適切。
・D：固定比率（固定資産÷自己資本）には買掛金の増減は直接影響しないため不適切。
・E：買掛金の支払いが滞っているまたは支払いを先延ばしにしている状態では買入債務回転期間が延びるため適切。

正解：Option_A
【解説】
・A：営業CFマージン＝営業CF÷売上高。低い場合は売上高に対して現金創出能力が低く収益と現金の乖離（売掛金未回収・利益の非現金化）を示唆するため適切。
・B：営業外収益は営業CFに含まれる場合があるが低マージンの主因ではないため不適切。
・C：固定資産への投資は投資CFの話であり営業CFマージンの直接原因ではないため不適切。
・D：自己資本比率は安全性指標であり営業CFマージンの説明にはならないため不適切。
・E：法人税支払は営業CFの減算項目だが低マージンの主因としては利益の質（現金化の遅れ）が本質的であるため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：自己資本だけで固定資産を賄えている状態は固定比率が100%以下の場合であるため不適切。
・B：長期資金（自己資本＋固定負債）で固定資産を賄えている状態は固定長期適合率が100%以下の場合の説明であるため不適切。
・C：固定長期適合率が100%超は長期資金では固定資産を賄いきれず流動負債（短期資金）で一部を補っている危険な状態を示すため適切。
・D：資産全体が負債で賄われているかどうかは自己資本比率で判断すべきであり固定長期適合率の説明ではないため不適切。
・E：流動比率等の他指標も総合的に見る必要があり固定長期適合率だけで倒産リスクを断定できないため不適切。