問16:「収益性指数(PI)」の計算式として正しいものはどれか。
- A:投資額 ÷ 将来CFの現在価値
- B:将来CFの現在価値 – 投資額
- C:将来CFの現在価値 ÷ 投資額
- D:利益 ÷ 投資額
- E:投資額 × 利益率
【第16問:正解と解説】
正解:Option_C
【解説】
・A:分子と分母が逆になっており収益性指数の逆数になるため不適切。
・B:将来CFの現在価値から投資額を差し引くのはNPVの計算式であるため不適切。
・C:収益性指数(PI)=将来CFの現在価値÷投資額の定義式であり1より大きければ投資価値があることを示すため適切。
・D:利益÷投資額はROI(投資収益率)の計算式であり収益性指数ではないため不適切。
・E:投資額×利益率は収益性指数の計算式として成立しないため不適切。
問17:PI(収益性指数)が1より大きい場合、投資案はどう評価されるか。
- A:投資価値がない
- B:投資価値がある
- C:損益がゼロである
- D:回収期間が1年である
- E:リスクが高い
【第17問:正解と解説】
正解:Option_B
【解説】
・A:PI>1は投資価値があることを示すため投資価値がないとは逆の評価であるため不適切。
・B:PI>1は将来CFの現在価値が投資額を上回っており投資額以上の価値を生み出すことを示すためNPVがプラスと同様に投資価値があると評価されるため適切。
・C:PI=1の場合にNPV=0(損益ゼロの境界線)となるため不適切。
・D:PIと回収期間は異なる指標であり直接の対応関係はないため不適切。
・E:PIの水準とリスクの高低は直接関係しないため不適切。
問18:回収期間法で「割引回収期間法」があるのはなぜか。
- A:計算を難しくするため
- B:最新の会計ルールだから
- C:銀行の要請だから
- D:計算を早くするため
- E:回収期間法が時間価値を無視するという欠点を補うため
【第18問:正解と解説】
正解:Option_E
【解説】
・A:計算を複雑にすることが目的ではなく精度向上のためであるため不適切。
・B:会計ルールで要求されているわけではなく実務上の改良手法であるため不適切。
・C:銀行の要請ではなく投資評価精度の向上が目的であるため不適切。
・D:割引計算が加わるため通常の回収期間法より計算が複雑になるため不適切。
・E:通常の回収期間法は貨幣の時間価値を考慮しないという欠点を持つため各期のCFを現在価値に割り引いた上で回収期間を計算する割引回収期間法がその欠点を補う改良版として開発されたため適切。
問19:投資案が複数ある場合、NPVとIRRで評価が分かれる原因はどれか。
- A:割引率の予測ミス
- B:計算のやり方
- C:投資規模やCFの発生タイミングの違い
- D:税率の違い
- E:会社の規模
【第19問:正解と解説】
正解:Option_C
【解説】
・A:割引率の予測ミスは計算上の誤りであり手法間の評価の分かれ方の本質的な理由ではないため不適切。
・B:計算のやり方の違いは表面的な説明であり本質的な原因はNPVとIRRの評価基準の違いにあるため不適切。
・C:NPVは絶対額で評価しIRRは収益率で評価するため投資規模が異なる場合やCFの発生タイミングが異なる場合に順位付けが逆転するという手法の前提条件の差異から生じる現象として適切。
・D:税率の違いはCFに影響するが評価が分かれる構造的な原因ではないため不適切。
・E:会社の規模は投資案評価の分かれ方と直接関係しないため不適切。
問20:「資本コスト」は投資評価においてどのような役割を果たすか。
- A:会社の経費の一部
- B:投資実行の判断基準(ハードルレート)としての役割
- C:銀行への利子支払額
- D:売上の予測値
- E:利益の目標値
【第20問:正解と解説】
正解:Option_B
【解説】
・A:資本コストは投資評価の判断基準であり一般的な経費の定義とは異なるため不適切。
・B:資本コストはNPV計算の割引率またはIRRの比較基準として機能し投資がリターンを生むかどうかのハードルレート(最低限クリアすべき収益率)として機能するため適切。
・C:銀行への利子支払額は負債コストの一部であり資本コスト全体の役割ではないため不適切。
・D:資本コストは売上の予測値ではなく投資収益の評価基準であるため不適切。
・E:資本コストは利益目標値そのものではなく投資の最低収益水準を示すものであるため不適切。

コメント