中小企業診断士 経済学・経済政策 応用編(1〜5問)|マクロ経済総合

正解：A

・A
適切。GDPは生産・分配・支出の三面から捉えられ、事後的にこれらは等しくなる（三面等価の原則）。

・B
不適切。三面等価は事後的な会計上の恒等式であり、完全雇用を前提として成立するとする記述は誤りである。

・C
不適切。市場で取引されない家事労働は原則GDPに計上されないため、すべて計上されるとする記述は誤りである。

・D
不適切。中古品の転売額そのものはその年の新たな付加価値ではないためGDPに計上されず、計上されるとする記述は誤りである。

・E
不適切。名目GDPを実質GDPで割った値はGDPデフレーターであり、消費者物価指数とする記述は誤りである。

正解：B

・A
不適切。在庫投資を主因とする約40か月周期の循環はキチンの波であり、ジュグラーの波は設備投資を主因とする約10年周期である。

・B
適切。コンドラチェフの波は約50年周期の長期波動、キチンの波は在庫投資、ジュグラーの波は設備投資、クズネッツの波は建設投資を主因とするとされる。

・C
不適切。約20年周期で建設投資を主因とするのはクズネッツの波であり、キチンの波は在庫投資を主因とする約40か月周期である。

・D
不適切。約10年周期で設備投資を主因とするのはジュグラーの波であり、クズネッツの波は建設投資を主因とする約20年周期である。

・E
不適切。コンドラチェフの波は技術革新等を主因とする約50年周期の長期波動であり、在庫投資を主因とする短期の循環とする記述は誤りである。

正解：C

・A
不適切。投資乗数1／(1−c)は限界消費性向cが大きいほど大きくなるため、小さいほど大きいとする記述は誤りである。

・B
不適切。政府支出乗数1／(1−c)は租税乗数の絶対値c／(1−c)より大きいため、等しいとする記述は誤りである。

・C
適切。単純な閉鎖経済の投資乗数は1／(1−c)であり、限界消費性向が大きいほど乗数は大きくなる。

・D
不適切。限界輸入性向が大きいほど需要の漏れが増え開放経済の乗数はむしろ小さくなるため、大きくなるとする記述は誤りである。

・E
不適切。限界消費性向0.8のとき投資乗数は1／(1−0.8)＝5であり、0.8ではない。

正解：D

・A
不適切。IS曲線は財市場、LM曲線は貨幣市場の均衡を示すため、記述は両者が逆である。

・B
不適切。政府支出の増加は総需要を高めIS曲線を右方にシフトさせるため、左方とする記述は誤りである。

・C
不適切。貨幣供給量の増加はLM曲線を右方（下方）へシフトさせるため、左方とする記述は誤りである。

・D
適切。IS曲線は財市場、LM曲線は貨幣市場の均衡を示し、通常のLM曲線のもとで拡張的財政政策は利子率上昇を通じてクラウディングアウトを生じさせる。

・E
不適切。流動性のわなでは利子率が下がらず金融政策の効果が乏しくなるため、最も強い効果を持つとする記述は誤りである。

正解：E

・A
不適切。市中の現金と預金通貨の合計はマネーストックであり、マネタリーベースは中央銀行が供給する通貨を指す。

・B
不適切。準備率が高いほど貸出に回せる割合が減り信用創造による預金増加は小さくなるため、大きくなるとする記述は誤りである。

・C
不適切。債券価格と利子率は逆方向に動くため、同じ方向に動くとする記述は誤りである。

・D
不適切。流動性のわなでは貨幣需要の利子弾力性が無限大となるため、ゼロとする記述は誤りである。

・E
適切。マネタリーベースは中央銀行が供給する通貨でマネーストックとは貨幣乗数で結びつき、準備率が低いほど信用創造は大きく、債券価格と利子率は逆方向に動く。