問1：以下の資料に基づき、自己資本利益率（ROE）として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・売上高 2,000千円
・当期純利益 120千円
・総資産 1,600千円
・自己資本比率 50％
・資本金 400千円
- A：6.0％
- B：7.5％
- C：15.0％
- D：30.0％
【第1問：正解と解説】
正解：C
・A
【選択肢解説】6.0％は売上高当期純利益率（120÷2,000）であり、ROEではない。
・B
【選択肢解説】7.5％は総資産利益率（ROA＝120÷1,600）であり、分母を自己資本とするROEではない。
・C
【論点】ROEの計算（自己資本の算定を自己資本比率から行わせる）。資本金はROEの分母ではない紛れの資料である。【考え方】自己資本＝総資産1,600×自己資本比率50％＝800千円。ROE＝当期純利益120÷自己資本800＝15.0％。なおデュポン分解では、売上高純利益率6％×総資産回転率1.25回×財務レバレッジ2倍＝15％となる。【選択肢解説】正しい。
・D
【選択肢解説】分母に資本金400千円を用いた誤り（120÷400＝30.0％）。ROEの分母は自己資本（純資産の株主帰属分）である。
関連過去問：R5,問11／R2,問11
問2：以下の資料に基づき、当座比率として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・現金及び預金 200千円
・売掛金 300千円
・有価証券（売買目的） 100千円
・棚卸資産 250千円
・前払費用 50千円
・流動負債 600千円
・固定負債 400千円
- A：66.7％
- B：100.0％
- C：108.3％
- D：150.0％
【第2問：正解と解説】
正解：B
・A
【選択肢解説】流動負債を当座資産で除すべきところ、逆にした値（600÷900）である。
・B
【論点】当座比率の計算（当座資産の範囲の判断）。棚卸資産・前払費用は当座資産に含まれず、固定負債は分母に用いない紛れの資料である。【考え方】当座資産＝現金及び預金200＋売掛金300＋有価証券100＝600千円。当座比率＝600÷流動負債600＝100.0％。【選択肢解説】正しい。
・C
【選択肢解説】前払費用50千円まで当座資産に含めた誤り（(900－250)÷600≒108.3％）。当座資産は換金性の高い資産に限られる。
・D
【選択肢解説】150.0％は流動比率（流動資産900÷流動負債600）であり、当座比率ではない。
関連過去問：R4,問10／H30,問11
問3：以下の資料に基づき、インタレスト・カバレッジ・レシオとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・営業利益 500千円
・受取利息 20千円
・受取配当金 30千円
・支払利息 110千円
・有価証券売却益 40千円
- A：約4.5倍
- B：約4.7倍
- C：5.0倍
- D：6.0倍
【第3問：正解と解説】
正解：C
・A
【選択肢解説】分子を営業利益のみとした誤り（500÷110≒4.5倍）。金融収益（受取利息・受取配当金）を分子に加える。
・B
【選択肢解説】受取配当金30千円を分子に含めなかった誤り（(500＋20)÷110≒4.7倍）。
・C
【論点】インタレスト・カバレッジ・レシオの計算（分子＝営業利益＋受取利息・受取配当金）。有価証券売却益は事業活動の経常的な金融収益ではないため分子に含めない紛れの資料である。【考え方】インタレスト・カバレッジ・レシオ＝(営業利益500＋受取利息20＋受取配当金30)÷支払利息110＝550÷110＝5.0倍。金利支払能力を示し、高いほど安全性が高い。【選択肢解説】正しい。
・D
【選択肢解説】支払利息110千円まで分子に加算した誤り（(550＋110)÷110＝6.0倍）。
関連過去問：R3,問11／H29,問12
問4：以下の資料に基づき、キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC）として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・売上債権回転期間 45日
・棚卸資産回転期間 40日
・仕入債務回転期間 35日
・固定資産回転期間 200日
- A：40日
- B：50日
- C：85日
- D：120日
【第4問：正解と解説】
正解：B
・A
【選択肢解説】棚卸資産回転期間と仕入債務回転期間を取り違えて計算した誤り（45＋35－40＝40日）。
・B
【論点】CCC（現金循環化日数）の計算。固定資産回転期間はCCCの計算に用いない紛れの資料である。【考え方】CCC＝売上債権回転期間45日＋棚卸資産回転期間40日－仕入債務回転期間35日＝50日。仕入代金の支払から販売代金の回収までに要する日数を示し、短いほど運転資金の負担が軽い。【選択肢解説】正しい。
・C
【選択肢解説】仕入債務回転期間を控除しなかった誤り（45＋40＝85日）。仕入債務による支払猶予は資金負担を軽減するため控除する。
・D
【選択肢解説】3つの回転期間をすべて加算した誤り（45＋40＋35＝120日）。
関連過去問：R6,問11／R1,問12
問5：以下の資料に基づき、間接法によるキャッシュ・フロー計算書における営業活動によるキャッシュ・フローとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・税引前当期純利益 800千円
・減価償却費 200千円
・貸倒引当金の増加額 30千円
・売上債権の増加額 100千円
・棚卸資産の減少額 50千円
・仕入債務の減少額 80千円
・固定資産売却益 60千円
・法人税等の支払額 240千円
- A：600千円
- B：660千円
- C：760千円
- D：840千円
【第5問：正解と解説】
正解：A
・A
【論点】間接法による営業CFの調整計算（非資金項目・運転資本の増減・投資活動由来の損益の調整）。【考え方】営業CF＝税引前当期純利益800＋減価償却費200＋貸倒引当金増加30－売上債権増加100＋棚卸資産減少50－仕入債務減少80－固定資産売却益60－法人税等支払額240＝600千円。固定資産売却益は投資活動の区分に係る損益のため控除する。【選択肢解説】正しい。
・B
【選択肢解説】固定資産売却益60千円を控除しなかった誤り（600＋60＝660千円）。売却収入は投資CFに計上されるため、利益に含まれる売却益は営業CFから除く。
・C
【選択肢解説】仕入債務の減少80千円を誤って加算した誤り（600＋160＝760千円）。仕入債務の減少は支払の増加を意味しキャッシュの減少要因である。
・D
【選択肢解説】法人税等の支払額240千円を控除する前の小計段階の金額である。
関連過去問：R2,問13／H30,問13
