問11：財務分析の指標に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：自己資本比率は、収益性を測定する指標である。
- B：流動比率は、企業の収益性を測定する代表的な指標である。
- C：自己資本利益率（ROE）は、安全性を測定する指標である。
- D：総資産回転率は、資産の利用効率（活動性・効率性）を測定する指標である。
【第11問：正解と解説】
正解：D
・A
【選択肢解説】自己資本比率は資本構成の健全性を示す安全性の指標である。
・B
【選択肢解説】流動比率は短期の支払能力を示す安全性（流動性）の指標である。
・C
【選択肢解説】ROEは株主資本に対する利益率を示す収益性の指標である。
・D
【論点】財務分析指標の分類（収益性・安全性・効率性・生産性・成長性）。【考え方】総資産回転率（売上高÷総資産）は、投下した資産がどれだけ効率的に売上高を生み出しているかを示す効率性（活動性）の指標である。【選択肢解説】正しい。
関連過去問：R2,問10／H28,問10
問12：財務レバレッジに関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：負債の利用度が高まるほど、財務レバレッジ（総資本÷自己資本）は低下する。
- B：総資本利益率が負債利子率を上回っている場合、負債の利用度を高めるとROEは上昇する。
- C：財務レバレッジの利用は、常にROEを高める効果を持つ。
- D：自己資本比率が高い企業ほど、財務レバレッジは大きい。
【第12問：正解と解説】
正解：B
・A
【選択肢解説】財務レバレッジは自己資本比率の逆数であり、負債の利用度が高まるほど上昇する。
・B
【論点】財務レバレッジ効果（ROE＝ROA＋(ROA－負債利子率)×負債/自己資本の関係）。【考え方】総資本利益率（ROA）が負債利子率を上回る局面では、負債による調達を増やすほど株主に帰属する利益が増幅され、ROEは上昇する。逆にROAが利子率を下回ると、レバレッジはROEを押し下げる方向に働く（両刃の剣）。【選択肢解説】正しい。
・C
【選択肢解説】総資本利益率が負債利子率を下回る場合には、レバレッジはROEを低下させる。常に高めるわけではない。
・D
【選択肢解説】財務レバレッジは自己資本比率の逆数であるから、自己資本比率が高いほど財務レバレッジは小さい。
関連過去問：R5,問12／H30,問12
問13：キャッシュ・フロー計算書の表示区分に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：法人税等の支払額は、原則として営業活動によるキャッシュ・フローの区分に表示される。
- B：有形固定資産の取得による支出は、営業活動によるキャッシュ・フローの区分に表示される。
- C：配当金の支払額は、営業活動によるキャッシュ・フローの区分に表示される。
- D：利息の支払額は、財務活動によるキャッシュ・フローの区分にのみ表示することが認められる。
【第13問：正解と解説】
正解：A
・A
【論点】キャッシュ・フロー計算書の3区分と各項目の表示区分。【考え方】法人税等の支払額は、各活動区分に分けることが困難であるため、原則として営業活動によるキャッシュ・フローの区分に一括して表示される。【選択肢解説】正しい。
・B
【選択肢解説】有形固定資産の取得による支出は投資活動によるキャッシュ・フローの区分に表示される。
・C
【選択肢解説】配当金の支払額は財務活動によるキャッシュ・フローの区分に表示される（受取配当金と異なり選択の余地はない）。
・D
【選択肢解説】利息の支払額は、①営業CFの区分（損益計算との対応を重視）または②財務CFの区分のいずれかを継続適用により選択できる。財務CFに限定されるわけではない。
関連過去問：R4,問13／H29,問14
問14：キャッシュ・フロー計算書における直接法と間接法に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：直接法とは、営業収入や仕入支出などの主要な取引ごとにキャッシュ・フローを総額で表示する方法である。
- B：間接法では、当期純利益に一切の調整を加えずに営業キャッシュ・フローとする。
- C：直接法と間接法とでは、営業活動によるキャッシュ・フローの合計額が異なる。
- D：間接法では、減価償却費を税引前当期純利益から減算する。
【第14問：正解と解説】
正解：A
・A
【論点】営業CFの表示方法（直接法・間接法）の特徴。【考え方】直接法は営業収入、原材料・商品の仕入れによる支出、人件費の支出などの主要な取引ごとにキャッシュ・フローを総額表示する方法であり、間接法は税引前当期純利益に非資金項目等の調整を加えて表示する方法である。【選択肢解説】正しい。
・B
【選択肢解説】間接法では税引前当期純利益に、減価償却費などの非資金損益項目、運転資本の増減、投資・財務活動に係る損益などの調整を加える。
・C
【選択肢解説】表示方法が異なるだけであり、営業活動によるキャッシュ・フローの合計額は直接法と間接法で一致する。
・D
【選択肢解説】減価償却費は現金支出を伴わない費用であるため、間接法では税引前当期純利益に「加算」する。
関連過去問：R1,問14／H28,問14
問15：営業活動によるキャッシュ・フロー（間接法）の調整項目に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：売上債権の増加は、営業キャッシュ・フローの増加要因である。
- B：仕入債務の減少は、営業キャッシュ・フローの増加要因である。
- C：減価償却費は、現金支出を伴う費用であるため税引前当期純利益から減算する。
- D：棚卸資産の減少は、営業キャッシュ・フローの増加要因である。
【第15問：正解と解説】
正解：D
・A
【選択肢解説】売上債権の増加は、売上高のうち現金として回収されていない部分の増加を意味するため、キャッシュ・フローの減少要因である。
・B
【選択肢解説】仕入債務の減少は支払いが進んだことを意味するため、キャッシュ・フローの減少要因である。
・C
【選択肢解説】減価償却費は現金支出を伴わない費用であるため、利益に「加算」して調整する。
・D
【論点】間接法における運転資本増減の調整方向。【考え方】棚卸資産の減少は、過去に仕入れた在庫が販売されて現金化が進んだこと（追加仕入支出の抑制）を意味するため、営業キャッシュ・フローの増加要因として利益に加算される。【選択肢解説】正しい。
関連過去問：R3,問13／H30,問14
