問1：当社は材料費の計算に予定消費価格（@100円/kg）を用いている。以下の資料に基づき、当月の材料消費価格差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。なお、材料の実際消費額の計算は先入先出法による。
【資料】
・月初材料棚卸高 100kg（実際購入原価@98円）
・当月材料購入高 600kg（実際購入原価@106円）
・当月実際消費量 500kg
- A：2,200円の有利差異
- B：2,200円の不利差異
- C：2,800円の不利差異
- D：3,000円の不利差異
【第1問：正解と解説】
正解：B
・A
【選択肢解説】差異の有利・不利を取り違えた誤り。予定消費額50,000円＜実際消費額52,200円であり、実際の方が大きいため不利差異（借方差異）である。
・B
【論点】予定消費価格を用いた場合の材料消費価格差異の計算。先入先出法による実際消費額の算定（月初分と当月購入分の単価が異なる）を組み合わせた問題。【考え方】実際消費額（先入先出法）＝月初100kg×@98円＋当月購入分400kg×@106円＝9,800＋42,400＝52,200円。予定消費額＝500kg×@100円＝50,000円。材料消費価格差異＝50,000－52,200＝△2,200円（不利差異）。【選択肢解説】正しい。
・C
【選択肢解説】消費量を500kgではなく600kg（当月購入量）と取り違えた誤り（予定60,000円に対し実際9,800＋53,000＝62,800円で△2,800円）。
・D
【選択肢解説】実際消費量の全量に当月購入単価@106円を適用した誤り（(100－106)×500kg＝△3,000円）。先入先出法では月初材料100kgは@98円で消費される。
関連過去問：R4,問8／H30,問9
問2：当社の工場には製造部門として甲部門・乙部門、補助部門として動力部門・修繕部門がある。以下の資料に基づき、直接配賦法によった場合の甲部門への補助部門費配賦額の合計として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
⑴動力部門費 12,000円 （動力供給量：甲部門600kWh、乙部門400kWh、修繕部門200kWh）
⑵修繕部門費 6,000円 （修繕時間：甲部門40時間、乙部門40時間、動力部門20時間）
- A：8,400円
- B：9,000円
- C：9,600円
- D：10,200円
【第2問：正解と解説】
正解：D
・A
【選択肢解説】動力部門費・修繕部門費とも補助部門への用役提供分を含む基準で配賦した誤り（12,000×600/1,200＋6,000×40/100＝6,000＋2,400＝8,400円）。直接配賦法では補助部門間の用役授受を計算上無視する。
・B
【選択肢解説】動力部門費のみ補助部門を含む基準で配賦した誤り（6,000＋3,000＝9,000円）。
・C
【選択肢解説】修繕部門費のみ補助部門を含む基準で配賦した誤り（7,200＋2,400＝9,600円）。
・D
【論点】直接配賦法による補助部門費の配賦。補助部門間の用役授受（動力部門→修繕部門200kWh、修繕部門→動力部門20時間）は計算上無視し、製造部門への提供割合のみで配賦する。補助部門向けの用役提供量は紛れの資料である。【考え方】動力部門費の甲への配賦＝12,000×600/(600＋400)＝7,200円。修繕部門費の甲への配賦＝6,000×40/(40＋40)＝3,000円。合計＝7,200＋3,000＝10,200円。【選択肢解説】正しい。
関連過去問：R3,問9／H29,問10
問3：当社は単一工程で製品を大量生産しており、単純総合原価計算を採用している。以下の資料に基づき、当月の完成品総合原価に含まれる直接材料費として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。なお、材料はすべて工程の始点で投入しており、月末仕掛品の評価は平均法による。正常仕損は工程の終点で発生しているため、正常仕損費はすべて完成品に負担させる。仕損品の処分価値はない。
【資料】
・月初仕掛品 300個（直接材料費33,000円、加工進捗度60％）
・当月投入 900個（当月直接材料費99,000円）
・完成品 1,000個
・正常仕損 100個（工程終点で発生）
・月末仕掛品 100個（加工進捗度50％）
- A：110,000円
- B：120,000円
- C：121,000円
- D：132,000円
【第3問：正解と解説】
正解：C
・A
【選択肢解説】完成品に負担させるべき正常仕損分の材料費11,000円まで控除した誤り（132,000－11,000－11,000＝110,000円）。終点発生の仕損費は完成品原価に含める。
・B
【選択肢解説】月末仕掛品の計算で仕損品を完成品換算量に含めず、分母を1,100個とした誤り（月末仕掛品＝132,000×100/1,100＝12,000円、完成品＝120,000円）。仕損は終点で発生しており、月末仕掛品はまだ仕損発生点を通過していないため、仕損品の数量を分母に含めて按分する。
・C
【論点】総合原価計算における正常仕損（終点発生・完成品負担）の処理。加工進捗度は材料費（始点投入）の計算には用いない紛れの資料である。【考え方】材料費合計＝33,000＋99,000＝132,000円。数量：月初300＋投入900＝完成1,000＋仕損100＋月末100＝1,200個。平均法による月末仕掛品の直接材料費＝132,000×100個/1,200個＝11,000円。完成品の直接材料費＝132,000－11,000＝121,000円（正常仕損費11,000円を含む）。【選択肢解説】正しい。
・D
【選択肢解説】月末仕掛品原価を控除せず、材料費の総額をそのまま完成品原価とした誤り。
関連過去問：R5,問10／R2,問9
問4：当社は標準原価計算を採用している。以下の資料に基づき、当月の直接労務費の作業時間差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・製品1個当たりの標準直接作業時間 2時間
・標準賃率 1,200円/時間
・当月実際生産量 500個
・当月実際直接作業時間 1,050時間
・実際賃率 1,180円/時間
- A：39,000円の不利差異
- B：59,000円の不利差異
- C：60,000円の不利差異
- D：60,000円の有利差異
【第4問：正解と解説】
正解：C
・A
【選択肢解説】直接労務費の総差異（標準1,000時間×1,200円－実際1,050時間×1,180円＝1,200,000－1,239,000＝△39,000円）を計算した誤り。作業時間差異は総差異から賃率差異を除いたものである。
・B
【選択肢解説】時間差に実際賃率を乗じた誤り（(1,000－1,050)×1,180＝△59,000円）。作業時間差異は標準賃率を用いて計算する。実際賃率は賃率差異の計算に用いる紛れの資料である。
・C
【論点】標準原価計算における直接労務費差異の分析（賃率差異と作業時間差異の区別）。【考え方】標準直接作業時間＝500個×2時間＝1,000時間。作業時間差異＝(標準作業時間1,000－実際作業時間1,050)×標準賃率1,200円＝△60,000円（不利差異）。なお賃率差異＝(1,200－1,180)×1,050時間＝＋21,000円（有利差異）である。【選択肢解説】正しい。
・D
【選択肢解説】有利・不利を取り違えた誤り。実際作業時間が標準作業時間を50時間超過しているため不利差異である。
関連過去問：R6,問9／R1,問10
問5：当社は製造間接費について公式法変動予算を設定している。以下の資料に基づき、当月の操業度差異として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。なお、操業度差異は実際操業度と基準操業度の差に固定費率を乗じて計算するものとする。
【資料】
・基準操業度（月間） 1,000直接作業時間
・変動費率 300円/時間
・固定製造間接費予算（月間） 400,000円
・当月の標準操業度 900時間
・当月の実際操業度 950時間
・当月の製造間接費実際発生額 690,000円
- A：20,000円の不利差異
- B：20,000円の有利差異
- C：35,000円の不利差異
- D：40,000円の不利差異
【第5問：正解と解説】
正解：A
・A
【論点】公式法変動予算における操業度差異の計算。固定費率の算定と、実際操業度・基準操業度のどちらを用いるかの判断を問う。実際発生額690,000円は予算差異の計算に用いる紛れの資料である。【考え方】固定費率＝固定費予算400,000円÷基準操業度1,000時間＝400円/時間。操業度差異＝(実際操業度950－基準操業度1,000)×固定費率400円＝△20,000円（不利差異）。基準操業度を下回る操業により固定費の配賦不足が生じたことを示す。【選択肢解説】正しい。
・B
【選択肢解説】有利・不利を取り違えた誤り。実際操業度が基準操業度を下回っているため、固定費が配賦不足となる不利差異である。
・C
【選択肢解説】固定費率ではなく変動費率込みの予定配賦率700円/時間を乗じた誤り（(950－1,000)×700＝△35,000円）。操業度差異は固定費部分から生じる差異である。
・D
【選択肢解説】実際操業度ではなく標準操業度を用いた誤り（(900－1,000)×400＝△40,000円）。本問の指示では実際操業度と基準操業度の差により計算する。
関連過去問：R2,問10／H30,問10
