問6：合計試算表の貸借合計金額の不一致によって発見することができる記帳の誤りとして、最も適切なものはどれか。
- A：仕訳帳から総勘定元帳への転記に際し、借方のみを転記し、貸方の転記を失念した。
- B：取引の仕訳に際し、借方と貸方を反対に記入した。
- C：同一の仕訳を誤って二重に転記した。
- D：転記に際し、金額は正しいが誤った勘定科目に記入した。
【第6問：正解と解説】
正解：A
・A
【論点】試算表の貸借合計の一致によって発見できる誤りとできない誤りの区別。試算表は貸借の金額的一致のみを検証する。【考え方】借方のみ転記して貸方の転記を失念すると、借方合計と貸方合計に差額が生じるため、試算表の不一致として発見できる。【選択肢解説】正しい。
・B
【選択肢解説】貸借を反対に仕訳しても借方合計と貸方合計は一致するため、試算表では発見できない。
・C
【選択肢解説】二重に転記しても貸借両方が同額増加するため貸借は一致し、試算表では発見できない。
・D
【選択肢解説】誤った勘定科目でも金額が正しければ貸借は一致するため、試算表では発見できない。
関連過去問：H30,問1
問7：当社は3伝票制（入金伝票・出金伝票・振替伝票）を採用している。商品300,000円を仕入れ、代金のうち100,000円は現金で支払い、残額は掛けとした。この取引について、いったん全額を掛取引として起票する方法によった場合の起票として、最も適切なものはどれか。
- A：出金伝票に「仕入100,000円」、振替伝票に「（借）仕入200,000円（貸）買掛金200,000円」と起票する。
- B：出金伝票に「仕入300,000円」と起票する。
- C：出金伝票に「買掛金100,000円」、振替伝票に「（借）仕入200,000円（貸）買掛金200,000円」と起票する。
- D：出金伝票に「買掛金100,000円」、振替伝票に「（借）仕入300,000円（貸）買掛金300,000円」と起票する。
【第7問：正解と解説】
正解：D
・A
【選択肢解説】これは取引を現金仕入100,000円と掛仕入200,000円に分解する方法の起票であり、全額を掛取引として擬制する方法ではない。
・B
【選択肢解説】出金額は100,000円であり、300,000円全額を出金伝票に起票するのは事実に反する。
・C
【選択肢解説】出金伝票は擬制法の起票だが、振替伝票の金額が分解法の200,000円となっており、両方式が混在した誤り。この起票では仕入が200,000円しか計上されない。
・D
【論点】3伝票制における一部現金取引の起票（取引を擬制する方法）。【考え方】いったん全額300,000円を掛仕入として振替伝票に起票し（（借）仕入300,000（貸）買掛金300,000）、直ちに買掛金100,000円を現金で支払ったものとして出金伝票（買掛金100,000円）を起票する。これにより仕入300,000円・買掛金純額200,000円・現金支出100,000円が正しく記録される。【選択肢解説】正しい。
関連過去問：R4,問1／H28,問1
問8：簿記上の現金勘定で処理されるものの組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
a 他人振出しの小切手
b 自己振出しの小切手の回収
c 配当金領収証
d 先日付小切手
e 期限の到来した公社債の利札
- A：aとbとc
- B：aとcとe
- C：aとcとd
- D：bとcとe
【第8問：正解と解説】
正解：B
・A
【選択肢解説】bの自己振出小切手を回収した場合は、振出時に減少させた当座預金の増加として処理するため、現金勘定では処理しない。
・B
【論点】簿記上の現金（通貨および通貨代用証券）の範囲。【考え方】現金勘定で処理されるのは通貨のほか、他人振出小切手（a）、配当金領収証（c）、期限到来後の公社債利札（e）などの通貨代用証券である。自己振出小切手の回収（b）は当座預金の増加、先日付小切手（d）は実質的に手形と同様の性格を持つため受取手形として処理する。【選択肢解説】正しい。
・C
【選択肢解説】dの先日付小切手は振出日到来まで換金できず、受取手形勘定で処理するため現金には含まれない。
・D
【選択肢解説】bは当座預金の増加として処理し、現金勘定では処理しない。
関連過去問：R5,問1／H27,問1
問9：引当金に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：将来の特定の費用または損失であれば、その発生の可能性が低い場合であっても、金額を合理的に見積もることができる限り引当金を計上しなければならない。
- B：貸倒引当金は、負債の部に計上される負債性引当金である。
- C：修繕引当金は、法律上の債務ではないが、負債の部に計上される引当金である。
- D：引当金繰入額は、すべて損益計算書の特別損失の区分に計上される。
【第9問：正解と解説】
正解：C
・A
【選択肢解説】引当金の計上要件は、①将来の特定の費用または損失であること、②発生が当期以前の事象に起因すること、③発生の可能性が高いこと、④金額を合理的に見積もることができること、の4要件であり、発生の可能性が低い場合は計上できない。
・B
【選択肢解説】貸倒引当金は資産（金銭債権）の評価勘定であり、評価性引当金として資産の部から控除する形式で表示される。負債性引当金ではない。
・C
【論点】引当金の計上要件と分類（評価性引当金・負債性引当金、債務性の有無）。【考え方】修繕引当金は相手方に対する法律上の債務ではない（自社の資産の修繕であり支払義務が確定していない）が、引当金の4要件を満たす場合には負債の部に計上される非債務性の引当金である。【選択肢解説】正しい。
・D
【選択肢解説】引当金繰入額は原因に応じて売上債権に係る貸倒引当金繰入なら販売費及び一般管理費、営業外債権に係るものなら営業外費用など、適切な区分に計上される。すべてが特別損失となるわけではない。
関連過去問：R5,問3／R2,問4
問10：自己株式の会計処理に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：自己株式を取得した場合、その取得原価は純資産の部の株主資本から控除する形式で表示する。
- B：自己株式を処分した際に生じた処分差益は、損益計算書の営業外収益に計上する。
- C：自己株式の取得に要した付随費用は、自己株式の取得原価に算入する。
- D：自己株式を消却した場合は、資本金を減額する。
【第10問：正解と解説】
正解：A
・A
【論点】自己株式の取得・処分・消却の会計処理。【考え方】自己株式は資産ではなく資本の払戻しとしての性格を持つため、取得原価をもって純資産の部の株主資本の末尾に控除形式で表示する。【選択肢解説】正しい。
・B
【選択肢解説】自己株式処分差益は損益ではなく、その他資本剰余金に計上する。資本取引から損益は生じない。
・C
【選択肢解説】自己株式の取得・処分・消却に係る付随費用は取得原価に算入せず、損益計算書の営業外費用に計上する。
・D
【選択肢解説】自己株式を消却した場合は、その帳簿価額をその他資本剰余金から減額する。資本金は減少しない。
関連過去問：R3,問3／H29,問3
