重要度：B 論点：寄与度
問31：実質GDP成長率に対する需要項目別「寄与度」が表すものとして正しいものはどれか。
- A：各需要項目の増減が成長率を何%ポイント押し上げ(下げ)たかを示す値で、項目別寄与度の合計は全体の成長率に一致する。
- B：各需要項目そのものの増加率(前期比)を示す値で、各項目の増加率を単純平均すると全体の成長率になる。
- C：各需要項目が実質GDPに占める構成比(シェア)を示す値である。
【第31問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。寄与度＝各項目の増減額÷前期の実質GDP×100で、合計が成長率に一致する。【試験対策】寄与度は成長率への貢献であり、各項目の増加率そのものではない。
・B：寄与度は各項目の増加率とは異なり、増加率の単純平均は成長率と一致しない。
・C：構成比(シェア)は水準の割合で、成長率への寄与を示す寄与度とは別概念である。
関連過去問：R4,問2
重要度：B 論点：国際比較の指標
問32：各国経済を国際比較する際、経済規模と生活水準(豊かさ)の比較にそれぞれ用いる指標として適切なものはどれか。
- A：経済規模は名目GDP(総額)、生活水準は1人当たりGDPを用いる。
- B：経済規模は1人当たりGDP、生活水準は名目GDP(総額)を用いる。
- C：経済規模・生活水準ともに名目GDP(総額)を用いる。
【第32問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。規模は総額のGDP、豊かさは1人当たりGDPで測る。【試験対策】総額=規模、1人当たり=豊かさ。国際比較では購買力平価(PPP)換算がより正確。
・B：規模と豊かさの指標が逆で、豊かさは1人当たりGDPで測る。
・C：総額だけでは人口規模の影響を除けず、豊かさの比較には1人当たり指標が必要である。
関連過去問：R5,問1
重要度：B 論点：購買力平価(PPP)
問33：各国の物価水準の違いを調整し、通貨の実質的な購買力を等しくして比較する換算方法を何というか。
- A：実質実効為替レート。為替レートによる比較の歪みを補正し、GDPの国際比較に用いる。
- B：名目実効為替レート。為替レートによる比較の歪みを補正し、GDPの国際比較に用いる。
- C：購買力平価(PPP)。為替レートによる比較の歪みを補正し、GDPの国際比較に用いる。
【第33問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：実効為替レートは複数通貨に対する為替の総合的な動きを示すもので、物価差調整の換算ではない。
・B：名目実効為替レートは物価調整を含まず、購買力を等しくする換算にはならない。
・C：正解はCです。購買力平価(PPP)は物価差を調整して通貨の購買力を等しくする換算で国際比較に用いる。【試験対策】PPP=物価差調整。実効為替レートとは目的が異なる。
関連過去問：R6,問2
重要度：B 論点：労働生産性
問34：労働投入量あたりの産出量(付加価値)を表す指標を何というか。
- A：資本生産性。GDP÷労働投入で測り、経済成長や国際競争力の指標となる。
- B：労働生産性。GDP÷労働投入で測り、経済成長や国際競争力の指標となる。
- C：全要素生産性(TFP)。GDP÷労働投入で測り、経済成長や国際競争力の指標となる。
【第34問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：資本生産性は資本投入あたりの産出で、労働投入あたりの指標ではない。
・B：正解はBです。労働生産性は労働投入あたりの付加価値(GDP÷労働投入)である。【試験対策】労働生産性は労働あたり。TFP(全要素生産性)や資本生産性と区別する。
・C：全要素生産性は労働・資本以外の技術進歩等の寄与を示すもので、労働あたり産出そのものではない。
関連過去問：R6,問2
重要度：B 論点：国民所得(NI)
問35：生産された付加価値を分配面からみたとき、主にどのような所得要素から構成されるか。
- A：民間最終消費支出と総固定資本形成などから構成される。
- B：中間投入と固定資本減耗などから構成される。
- C：雇用者報酬と営業余剰・混合所得などから構成される。
【第35問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：民間消費や資本形成は支出面の構成要素であり、分配面の所得要素ではない。
・B：中間投入や固定資本減耗は付加価値算出の控除・調整項であり、分配される所得要素ではない。
・C：正解はCです。分配面は雇用者報酬・営業余剰・混合所得など生産要素への分配で構成される。【試験対策】分配面=所得要素、支出面=消費・投資等。面の取り違えに注意。
関連過去問：基礎知識
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