問11：以下の資料に基づき、毎年一定率で成長するキャッシュ・フローを永久に生み出す事業の現在価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・当期のキャッシュ・フロー 115
・翌期のキャッシュ・フロー 120
・割引率 10％
・成長率 2％
- A：1,200
- B：1,000
- C：1,500
- D：1,437.5
【第11問：正解と解説】
正解：C
・A
【論点】成長型永久年金の現在価値（翌期CF÷(割引率－成長率)）を求める複合問題。分子には当期ではなく翌期のCFを用いる点に注意する。【考え方】現在価値＝翌期CF120÷(割引率0.10－成長率0.02)＝120÷0.08＝1,500。【選択肢解説】成長率を無視した誤りで、120÷0.10＝1,200。
・B
【選択肢解説】成長率を加算した誤りで、120÷0.12＝1,000。
・C
【選択肢解説】正しい。120÷0.08＝1,500。
・D
【選択肢解説】翌期でなく当期CF115を用いた誤りで、115÷0.08≒1,437.5。
関連過去問：R6,問16
問12：以下の資料に基づき、この投資案の期待正味現在価値（期待NPV）として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
【資料】
・好況（発生確率40％）のNPV ＋500
・不況（発生確率60％）のNPV △100
・なお、中立シナリオではNPVが＋200と試算されているが、その発生確率は与えられていない
- A：200
- B：260
- C：400
- D：140
【第12問：正解と解説】
正解：D
・A
【論点】各シナリオのNPVを発生確率で加重平均して期待NPVを求める複合問題。発生確率が与えられていない中立シナリオは計算に用いない紛れの資料である。【考え方】期待NPV＝0.4×(＋500)＋0.6×(△100)＝200－60＝140。【選択肢解説】確率で加重せず単純平均した誤りで、(500－100)÷2＝200。
・B
【選択肢解説】発生確率を取り違えた誤りで、0.6×500＋0.4×(△100)＝260。
・C
【選択肢解説】好況のNPVから不況のNPVを差し引いた誤りで、500－100＝400。
・D
【選択肢解説】正しい。0.4×500＋0.6×(△100)＝140。
関連過去問：R6,問16
問13：正味現在価値（NPV）法に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：NPV法では、投資案の全期間のキャッシュ・フローを資本コストで割り引いて評価する。
- B：NPVがゼロを下回る投資案でも、他に投資案がなければ採用すべきである。
- C：割引率が高いほど、同じ投資案のNPVは大きくなる。
- D：NPV法では、投資額の異なる相互排他的な投資案を比較できない。
【第13問：正解と解説】
正解：A
・A
【論点】NPV法の割引・採否判断、割引率とNPVの関係、相互排他的投資案の比較を横断的に問う。【考え方】NPVの算定と、割引率がNPVに与える影響、比較への適用を確認する。【選択肢解説】正しい。NPV法は全期間のキャッシュ・フローを資本コストで割り引いて評価する。
・B
【選択肢解説】NPVが負の投資案は棄却すべきであるため、採用すべきとする記述は誤り。
・C
【選択肢解説】割引率が高いほどNPVは小さくなるため、大きくなるとする記述は誤り。
・D
【選択肢解説】NPV法は金額ベースで投資額の異なる案も比較できるため、比較できないとする記述は誤り。
関連過去問：R6,問16
問14：内部収益率（IRR）法に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：IRRは、投資案のNPVが最大となる割引率である。
- B：IRR法は、投資期間中のキャッシュ・フローがIRRで再投資されることを暗黙に仮定している。
- C：投資案のキャッシュ・フローの符号が2回以上変わっても、IRRは必ず1つに定まる。
- D：IRRが資本コストを下回る場合、その投資案を採用すべきである。
【第14問：正解と解説】
正解：B
・A
【論点】IRRの定義、再投資仮定、複数IRRの可能性、採否判断を横断的に問う。【考え方】IRRの意味と再投資仮定、複数解の可能性を確認する。【選択肢解説】IRRはNPVがゼロとなる割引率であるため、NPVが最大となる割引率とする記述は誤り。
・B
【選択肢解説】正しい。IRR法は途中のキャッシュ・フローがIRRで再投資されることを暗黙に仮定する。
・C
【選択肢解説】キャッシュ・フローの符号が複数回変わるとIRRが複数存在することがあるため、必ず1つとする記述は誤り。
・D
【選択肢解説】IRRが資本コストを下回る投資案は棄却すべきであるため、採用すべきとする記述は誤り。
関連過去問：R6,問16
問15：NPV法とIRR法の比較に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- A：独立投資案の採否判断では、NPV法とIRR法の結論は常に食い違う。
- B：投資規模が大きく異なる相互排他的な投資案では、NPV法とIRR法の結論は常に一致する。
- C：相互排他的な投資案の選択で両者の結論が食い違う場合、一般にNPV法による結論が優先される。
- D：IRR法は、複数の投資案の価値を金額として合算できる点で優れている。
【第15問：正解と解説】
正解：C
・A
【論点】独立案・相互排他案におけるNPV法とIRR法の一致・食い違い、優先順位を横断的に問う。【考え方】両手法の結論が食い違う状況と、その際の優先順位を確認する。【選択肢解説】独立投資案では両手法の結論は一致することが多いため、常に食い違うとする記述は誤り。
・B
【選択肢解説】投資規模が異なる相互排他案では結論が食い違うことがあるため、常に一致するとする記述は誤り。
・C
【選択肢解説】正しい。結論が食い違う場合は一般にNPV法が優先される。
・D
【選択肢解説】価値を金額として合算できるのはNPV法の特徴であるため、IRR法が優れているとする記述は誤り。
関連過去問：R6,問16
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