問26：人件費400、付加価値1,000のとき、労働分配率はいくらか。
- A：250％
- B：40％
- C：4％
【第26問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：250％は分母・分子を取り違えた計算ミス。
・B：正解はBです。労働分配率＝人件費÷付加価値×100＝40％。【試験対策】付加価値のうち人件費への分配割合を示す。
・C：4％は桁を誤った計算ミス。
関連過去問：R5,問12
問27：当期純利益に非資金損益や運転資本の増減を加減して営業活動CFを求める方法を何というか。
- A：定率法
- B：間接法
- C：直接法
【第27問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：定率法は減価償却の計算方法で、CFの作成方法ではない。
・B：正解はBです。純利益を出発点に調整するのが間接法である。【試験対策】主要な収入・支出を総額表示する直接法と対比する。
・C：直接法は営業収入・仕入支出などを総額で表示する方法である。
関連過去問：R6,問7
問28：間接法で、減価償却費を当期純利益に加算する理由は何か。
- A：費用だが現金支出を伴わないため
- B：負債の増加だから
- C：収益だが現金収入を伴うため
【第28問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。減価償却費は費用だが現金流出を伴わないため加算する。【試験対策】非資金費用の代表例。
・B：減価償却費は負債の増加ではなく非資金費用である。
・C：減価償却費は収益ではなく費用であり、説明が誤り。
関連過去問：R6,問7
問29：間接法で、売上債権が増加した場合、営業活動CFではどう調整するか。
- A：加算する
- B：減算する
- C：調整しない
【第29問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：売上債権の増加は現金化されていないため、加算ではなく減算する。
・B：正解はBです。売上債権の増加は未回収売上の増加を意味するため減算する。【試験対策】資産の増加は現金の減少要因。
・C：資産の増減はCFに影響するため、調整しないのは誤り。
関連過去問：R6,問7
問30：間接法で、仕入債務が増加した場合、営業活動CFではどう調整するか。
- A：調整しない
- B：減算する
- C：加算する
【第30問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：負債の増減はCFに影響するため、調整しないのは誤り。
・B：仕入債務の増加は現金流出を抑えるため、減算ではなく加算する。
・C：正解はCです。仕入債務の増加は支払先送りによる現金流出抑制を意味するため加算する。【試験対策】負債の増加は現金の増加要因。
関連過去問：R6,問7
コメント