財務・会計　⑥初級編_意思決定会計_11問〜15問

正解：Option_A
【解説】
・A：意思決定の基礎はキャッシュフロー（現金の流出入）であり現金支出を伴う費用こそが実際の損得に直結するため適切。
・B：会計上の利益は発生主義ベースであり現金の動きとは異なるため意思決定の主要基準としては不十分であるため不適切。
・C：税金の軽減は意思決定で現金支出費用を重視する本質的な理由ではないため不適切。
・D：株主への説明は現金支出費用を重視する直接的な理由ではないため不適切。
・E：減価償却費は現金支出を伴わない非資金費用であるため意思決定のCF分析では原則無視するため不適切。

正解：Option_C
【解説】
・A：値上げにより購入コストが高まるため購入継続が安くなるとは言えないため不適切。
・B：購入価格の変化は差額原価の変化であり意思決定に直接影響するため不適切。
・C：購入価格（差額原価）が上昇することで自社製造の相対的なコストメリットが増し自社製造を選択する方向に判断が傾くため適切。
・D：販売価格の引き上げは別の経営判断であり購入先の値上げへの直接的対応とは異なるため不適切。
・E：購入コストの上昇は利益を減少させる要因であるため不適切。

正解：Option_B
【解説】
・A：赤字の原因が配賦固定費にある場合は廃止することで全体利益が減少するため直ちに廃止すべきとは言えないため不適切。
・B：赤字の原因が共通固定費の配賦によるものであり限界利益がプラスであれば廃止することで他の製品の固定費負担が増し全体利益が悪化するため継続すべきであり適切。
・C：伝統や感情論は定量的な意思決定の根拠にはならないため不適切。
・D：売上の多寡だけで廃止すべきかは判断できず限界利益の有無が重要であるため不適切。
・E：専門家の意見は参考にはなるが定量的な差額分析の結果が意思決定の優先根拠となるため不適切。

正解：Option_E
【解説】
・A：機械の設置費用は金額で測定できる定量的要因であるため不適切。
・B：原材料費は金額で測定できる定量的要因であるため不適切。
・C：梱包費は金額で測定できる定量的要因であるため不適切。
・D：配送費は金額で測定できる定量的要因であるため不適切。
・E：従業員のモチベーションや製品のブランドイメージは金額化しにくいが長期的な経営に大きな影響を与える定性的要因として考慮すべきであり適切。

正解：Option_D
【解説】
・A：製品1個あたりの限界利益は機械稼働時間の違いを考慮していないため制約条件下では不適切。
・B：製品1個あたりの販売価格は原価を考慮していないため判断基準として不十分であるため不適切。
・C：売上高の大小は機械時間当たりの利益効率を考慮していないため不適切。
・D：機械時間という制約条件のもとでは限られたリソース（機械時間）あたりの利益効率（機械1時間あたりの限界利益）が最も高い製品を優先することで全体利益を最大化できるため適切。
・E：製造原価の低さは機械時間あたりの利益効率を示さないため不適切。