問26：A社の自己資本比率は60%、B社の自己資本比率は25%である。この2社の財務安全性について、正しい説明はどれか。
- A：B社の方がA社より財務的に安定している
- B：自己資本比率が高いほど負債への依存度が低く財務的安全性が高いといえる
- C：A社は借入依存度が高い状態にある
- D：自己資本比率は業種に関わらず常に同じ水準が求められる
- E：B社の自己資本比率は財務的に十分な水準といえる
【第26問：正解と解説】
正解：Option_B
【解説】
・A：自己資本比率が高いA社の方が財務安定性は高いため逆の説明であり不適切。
・B：A社の方が自己資本比率が高く負債依存度が低いため財務的安全性が高いと判断され適切。
・C：A社は自己資本比率60%であり借入依存度は相対的に低いため逆の説明であり不適切。
・D：業種特性により適正な自己資本比率は異なるため一律に同じ水準が求められるわけではないため不適切。
・E：B社の25%は業種によっては問題ない場合もあるが単純に「十分な水準」とは言い切れないため不適切。
問27：安全性分析指標の一つである「固定長期適合率」の計算式はどれか。
- A：自己資本÷固定資産
- B：固定資産÷流動負債
- C：固定資産÷（自己資本＋固定負債）
- D：流動資産÷固定負債
- E：総資産÷自己資本
【第27問：正解と解説】
正解：Option_C
【解説】
・A：固定比率の逆数（自己資本÷固定資産）であり固定長期適合率ではないため不適切。
・B：不適切な組み合わせであり固定長期適合率の計算式ではないため不適切。
・C：固定資産が自己資本と固定負債の合計でどれだけ賄われているかを示す指標であり適切。
・D：流動比率の変形であり固定長期適合率ではないため不適切。
・E：財務レバレッジの算出式に近く固定長期適合率ではないため不適切。
問28：売上高が伸びているのに、売上高営業利益率が低下する理由として適切なものはどれか。
- A：販売単価の引下げやコスト上昇により利益が圧迫されているから
- B：原材料の仕入単価が低下したから
- C：売上原価が減ったから
- D：借入金が減ったから
- E：効率が上がったから
【第28問：正解と解説】
正解：Option_A
【解説】
・A：売上増でも利益率が低下するのは単価下落やコスト増加が利益を圧迫しているためであり適切。
・B：原材料仕入単価の低下は売上原価を下げ利益率を改善させる要因であるため不適切。
・C：売上原価の減少は利益率を改善させる要因であるため不適切。
・D：借入金の減少は利益率の改善要因となるため不適切。
・E：効率の向上は利益率の改善要因となるため不適切。
問29：自己資本比率を分析する際に留意すべき点はどれか。
- A：業種による標準的な比率の違い
- B：従業員数の多少
- C：オフィスの広さ
- D：売上高の絶対額
- E：配当の有無
【第29問：正解と解説】
正解：Option_A
【解説】
・A：業種特性により財務構成が異なるため同業他社や業界平均との比較に注意が必要であり適切。
・B：自己資本比率と従業員数は直接関係しないため不適切。
・C：オフィスの広さは財務指標とは無関係のため不適切。
・D：自己資本比率は比率であり売上高の絶対額は直接関係しないため不適切。
・E：配当の有無は自己資本比率の分析上の留意点ではないため不適切。
問30：企業の経営分析で「効率性」を測る目的は何か。
- A：負債の利息負担を確認するため
- B：投入した資源（資本や資産）をどれだけ効率的に活用して売上を生んでいるかを確認するため
- C：企業の時価総額を知るため
- D：配当の支払能力を測るため
- E：税金の納付状況を確認するため
【第30問：正解と解説】
正解：Option_B
【解説】
・A：利息負担の確認は安全性分析の目的であるため不適切。
・B：資産回転率等の指標で経営資源の活用効率を測るための目的であり適切。
・C：時価総額は財務諸表データのみでは算出できず効率性分析の目的ではないため不適切。
・D：配当の支払能力の測定は安全性分析の目的であるため不適切。
・E：税金の納付状況の確認は税務会計の目的であるため不適切。
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