中小企業診断士 経済学・経済政策 応用編(16〜20問)|ゲーム理論・情報の非対称性

正解：A

・A
適切。ゼロサムゲームは一方の利得が他方の損失に一致するゲームであり、最悪の場合の損失を最小化するミニマックス戦略が考えられる。

・B
不適切。ゼロサムゲームは利得の合計が一定であり協力で合計を増やせないため、増やせるとする記述は誤りである。

・C
不適切。ミニマックス戦略は最悪の場合の損失を最小化する（最大損失を最小化する）戦略であり、最大の利得を最大化するとする記述は誤りである。

・D
不適切。ゼロサムゲームは一方の利得が他方の損失となる利害が完全に対立するゲームであり、完全に一致しているとする記述は誤りである。

・E
不適切。ゼロサムゲームでも混合戦略の均衡が存在しうるため、存在しないとする記述は誤りである。

正解：B

・A
不適切。フォーク定理は多様な結果が均衡として支持されうることを示すものであり、協調が唯一の均衡になるとする記述は誤りである。

・B
適切。フォーク定理は、無限繰り返しゲームで将来利得の割引率が十分低ければ個人合理性を満たす広い範囲の結果が均衡として支持されうることを示す。

・C
不適切。フォーク定理は繰り返しゲームに関する定理であり、1回限りのゲームの唯一の均衡を特定するとする記述は誤りである。

・D
不適切。フォーク定理は多数の均衡が存在しうることを示すため、必ず1つに定まるとする記述は誤りである。

・E
不適切。フォーク定理は将来利得を十分重視する（割引が小さい）場合に成立するため、全く考慮しない場合とする記述は誤りである。

正解：C

・A
不適切。効率賃金仮説は賃金が労働者の努力水準に影響するとするものであり、無関係とする記述は誤りである。

・B
不適切。効率賃金仮説では企業が市場均衡より高い賃金を支払うのであり、低い賃金を支払うとする記述は誤りである。

・C
適切。努力が完全には観察できないモラルハザードの状況で、企業が高い効率賃金を支払い解雇の損失を大きくして怠業を抑え努力を引き出そうとする。

・D
不適切。効率賃金は高い賃金で努力を引き出そうとするものであり、努力をむしろ低下させるとする記述は誤りである。

・E
不適切。効率賃金は努力が完全には観察できない状況で意味を持つものであり、完全に観察できる状況で有効とする記述は誤りである。

正解：D

・A
不適切。実行が不利な脅しは信憑性を欠き見抜かれるため、常に信憑性を持つとする記述は誤りである。

・B
不適切。脅しが信憑性を持たなければ参入企業は参入するため、断念するとする記述は誤りである。

・C
不適切。生産能力の事前増強は価格競争の実行を有利にし脅しに信憑性を与えうるため、全く役立たないとする記述は誤りである。

・D
適切。実行が自身に不利な脅しは信憑性を欠くが、生産能力の事前増強などのコミットメントで実行を有利にすれば信憑性が生まれ参入を阻止しうる。

・E
不適切。参入阻止の可否は既存企業の脅しの信憑性に依存するため、無関係とする記述は誤りである。

正解：E

・A
不適切。ゲーム理論の多くの分析では相手の合理性や情報を仮定する必要があるため、相手の合理性を仮定する必要はないとする記述は誤りである。

・B
不適切。一部のプレイヤーだけが知っている状態は共有知識ではなく、共有知識は全員が知り互いに知っていることを知る状態を指す。

・C
不適切。支配される戦略の逐次消去はプレイヤーの合理性が共有知識であることを前提とするため、前提としないとする記述は誤りである。

・D
不適切。共有知識の仮定は均衡の分析において重要な役割を果たすため、何ら役割を果たさないとする記述は誤りである。

・E
適切。全員が事実を知り互いに知っていることを無限に知る状態を共有知識といい、支配される戦略の逐次消去などはプレイヤーの合理性が共有知識であることを前提とする。