重要度：B 論点：期待インフレ率
問26：自然失業率仮説で、短期フィリップス曲線を上方にシフトさせる要因は何か。
- A：期待インフレ率の上昇。同じ失業率でも実際のインフレ率が高くなる。
- B：実質賃金の上昇。同じ失業率でも実際のインフレ率が高くなる。
- C：自然失業率の低下。同じ失業率でも実際のインフレ率が高くなる。
【第26問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。期待インフレ率の上昇が短期フィリップス曲線を上方シフトさせる。【試験対策】上方シフト要因=期待インフレ率上昇。
・B：実質賃金の上昇は短期フィリップス曲線を上方シフトさせる標準的要因ではない。
・C：自然失業率の低下は曲線の垂直線位置を左に動かす要因で、上方シフト要因ではない。
関連過去問：R6,問12／R4,問10
重要度：B 論点：フィリップス曲線の誤り訂正
問27：自然失業率仮説における金融政策の長期的効果として正しいものはどれか。
- A：長期には金融政策はインフレ率も失業率も変化させられない。
- B：長期においても金融政策で失業率を恒常的に引き下げられる。
- C：長期には期待が調整され、金融政策で失業率を自然失業率より恒常的に下げることはできない。
【第27問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：長期には失業率は自然失業率へ戻るが、金融政策はインフレ率(物価水準)には影響しうる。
・B：長期には期待調整により、金融政策で失業率を恒常的に下げることはできない。
・C：正解はCです。金融政策の失業率引下げ効果は短期にとどまる。【試験対策】長期には失業率は自然失業率へ戻る。恒常的引下げ不可がポイント。
関連過去問：R4,問10
重要度：B 論点：完全失業率の計算
問28：就業者4,800万人、完全失業者200万人のとき、完全失業率は何%か。
- A：4.2%。200÷4,800×100≒4.2%。
- B：4%。労働力人口＝4,800+200=5,000万人。200÷5,000×100=4%。
- C：0.2%。200÷100,000×100=0.2%。
【第28問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：分母を就業者にするのは誤りで、労働力人口(就業者＋完全失業者)で割る。
・B：正解はBです。完全失業率＝完全失業者÷労働力人口×100＝200÷5,000×100=4%。【試験対策】分母は就業者ではなく労働力人口。
・C：分母は労働力人口5,000万人であり、この計算は分母が誤っている。
関連過去問：R3,問11
重要度：B 論点：有効求人倍率の計算
問29：有効求人数が180万人、有効求職者数が150万人のとき、有効求人倍率はいくらか。
- A：1.2。180÷150=1.2。1を超え求人が求職を上回る人手不足を示す。
- B：30。180−150=30。求人が求職を上回る差を示す。
- C：0.83。150÷180≒0.83。1を下回り人余りを示す。
【第29問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。有効求人倍率＝求人数÷求職者数＝180÷150=1.2。【試験対策】分子が求人。逆数や差にしない。
・B：倍率は比率で求めるもので、求人と求職の差ではない。
・C：分子分母が逆で、求人数÷求職者数＝1.2が正しい。
関連過去問：R3,問11
重要度：B 論点：成長会計の分解
問30：経済成長率が3%、資本の寄与が1%、労働の寄与が0.5%のとき、全要素生産性(TFP)の寄与は何%か。
- A：1.0%。TFP＝資本1%と等しい。
- B：4.5%。TFP＝成長率3%＋資本1%＋労働0.5%=4.5%。
- C：1.5%。TFP＝成長率3%−資本1%−労働0.5%=1.5%。
【第30問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：TFPは資本の寄与とは独立の残差であり、資本の寄与と等しくはならない。
・B：TFPは残差なので寄与を差し引く。加算すると誤り。
・C：正解はCです。TFPの寄与＝成長率−資本の寄与−労働の寄与＝1.5%(残差)。【試験対策】TFPは残差で求める。加算にしない。
関連過去問：R3,問12
コメント