問31：将来減算一時差異100、法定実効税率30％のとき、繰延税金資産はいくらか。
- A：130
- B：3
- C：30
【第31問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：130は差異に税率を加算した誤り。
・B：3は桁を誤った計算ミス。
・C：正解はCです。繰延税金資産＝将来減算一時差異×実効税率＝100×0.3＝30。【試験対策】差異に税率を掛ける。
関連過去問：R7,問9
問32：将来加算一時差異200、法定実効税率30％のとき、繰延税金負債はいくらか。
- A：260
- B：6
- C：60
【第32問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：260は差異に税率を加算した誤り。
・B：6は桁を誤った計算ミス。
・C：正解はCです。繰延税金負債＝将来加算一時差異×実効税率＝200×0.3＝60。【試験対策】差異に税率を掛ける。
関連過去問：R7,問9
問33：会計上の減価償却費が税務上の償却限度額を超える場合、超過額はどの一時差異になりやすいか。
- A：将来減算一時差異
- B：永久差異
- C：将来加算一時差異
【第33問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。当期は損金不算入で加算され、将来解消時に減算されるため将来減算一時差異となる。【試験対策】繰延税金資産の対象。
・B：永久差異は将来解消しないが、償却超過額は将来解消するため一時差異である。
・C：将来加算一時差異は当期減算・将来加算のケースで、償却超過額とは逆である。
関連過去問：R7,問9／R1,問8
問34：将来減算一時差異100と将来加算一時差異40があり、税率30％のとき、純額の税効果はいくらか。
- A：繰延税金資産42
- B：繰延税金資産18
- C：繰延税金負債18
【第34問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：差異を相殺せず100×30％＝30と40×30％を扱うなどした計算ミス。
・B：正解はBです。差引の将来減算一時差異60×30％＝繰延税金資産18。【試験対策】両差異を相殺してから税率を掛ける。
・C：将来減算が上回るため、純額は負債ではなく資産となる。
関連過去問：R7,問9
問35：繰延税金資産を計上する際、将来の課税所得で税金を減らせるかを検討することを何というか。
- A：回収可能性の判断
- B：減損の判定
- C：のれんの償却
【第35問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。将来の課税所得で回収できるかを判断するのが回収可能性の判断である。【試験対策】将来課税所得の見込みが重要。
・B：減損の判定は固定資産の収益性低下を判断する手続である。
・C：のれんの償却はのれんを一定期間で費用配分する処理である。
関連過去問：R7,問9／R4,問7
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