重要度：A 論点：労働需要
問1：企業の労働需要は、労働1単位を追加雇用したときの何と賃金を比較して決まるか。
- A：労働の限界生産物価値(限界生産物×製品価格)。これが賃金を上回る限り雇用を増やす
- B：労働の平均生産物。これが賃金を上回る限り雇用を増やす
- C：労働の限界費用。これが賃金を下回る限り雇用を増やす
【第1問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。労働需要は労働の限界生産物価値(限界生産物×製品価格)と賃金の比較で決まり、これが賃金を上回る限り雇用を増やす。【試験対策】比較対象は限界生産物価値。平均生産物ではない。
・B：判断基準は平均生産物ではなく限界生産物価値である。追加1単位の価値で判断する。
・C：労働の限界費用ではなく限界生産物価値を賃金と比較する。基準の取り違えである。
関連過去問：R6,問20
重要度：B 論点：労働需要曲線
問2：労働需要曲線を、賃金率を縦軸にとって描いたときの一般的な形状はどれか。
- A：右下がり。賃金が下がるほど雇用を増やそうとするため
- B：垂直。賃金が変わっても雇用量は変わらないため
- C：右上がり。賃金が上がるほど雇用を増やそうとするため
【第2問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。労働需要曲線は右下がりで、賃金が下がるほど雇用を増やそうとする。労働の限界生産物逓減を反映。【試験対策】労働需要=右下がり。供給曲線(右上がり)と混同しない。
・B：賃金の変化に応じて雇用量は変化するため、労働需要曲線は垂直ではない。
・C：賃金が上がると雇用は減るため、労働需要曲線は右上がりではなく右下がりである。
関連過去問：R6,問20
重要度：A 論点：労働供給と余暇
問3：家計の労働供給は、労働と何とのトレードオフで決まるか。
- A：余暇。賃金は余暇の機会費用であり、労働(所得)と余暇の配分を選択する
- B：消費。賃金は消費の機会費用であり、労働と消費の配分を選択する
- C：貯蓄。賃金は貯蓄の機会費用であり、労働と貯蓄の配分を選択する
【第3問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。労働供給は労働と余暇のトレードオフで決まり、賃金は余暇の機会費用となる。【試験対策】労働⇔余暇の選択。賃金上昇は余暇の機会費用を高める。
・B：労働供給は余暇とのトレードオフで決まり、消費との配分の問題ではない。
・C：労働供給は余暇とのトレードオフで決まり、貯蓄との配分の問題ではない。
関連過去問：基礎知識
重要度：B 論点：後方屈折的労働供給曲線
問4：賃金が非常に高くなると労働供給がかえって減少し、労働供給曲線が後方に屈折する理由として正しいものはどれか。
- A：代替効果が所得効果を上回るため。余暇の機会費用上昇で労働を増やす効果が勝る
- B：限界生産物が逓増するため。賃金上昇に伴い労働の価値が高まる
- C：所得効果が代替効果を上回るため。豊かになると余暇を増やそうとする所得効果が労働を増やす代替効果を上回る
【第4問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：代替効果が上回るなら労働供給は増え続けるため、後方屈折の理由にはならない。
・B：後方屈折は所得効果と代替効果の大小関係によるもので、限界生産物の逓増によるものではない。
・C：正解はCです。高賃金域では所得効果(余暇を増やし労働を減らす)が代替効果(労働を増やす)を上回るため供給曲線が後方屈折する。【試験対策】後方屈折=所得効果>代替効果。
関連過去問：基礎知識
重要度：A 論点：均衡賃金率
問5：労働市場で労働需要と労働供給が一致する点で決まる賃金を何というか。
- A：最低賃金率。法律で定められる賃金の下限である
- B：均衡賃金率。この点で均衡雇用量も決まる
- C：限界生産物価値。労働1単位が生み出す価値である
【第5問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：最低賃金率は法定の下限で、需給が一致する均衡賃金率とは異なる。
・B：正解はBです。均衡賃金率は労働需要と供給が一致する点で決まり、同時に均衡雇用量も決まる。【試験対策】需給の交点=均衡賃金率。最低賃金や限界生産物価値と区別。
・C：限界生産物価値は労働1単位の価値で、需給の交点で決まる均衡賃金率とは概念が異なる。
関連過去問：R6,問20
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