問26:コア・コンピタンスを評価する際に「希少性(Rarity)」が重要である理由はどれか。
- A:希少な資源はコストが安いため
- B:誰でも保有できる資源では、競合他社に対する優位性を築けないから
- C:希少な資源は特許を必要としないから
- D:希少性は企業の利益率に関係ないから
- E:希少性が高ければ、顧客価値は低くてもよいため
【第26問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:希少な資源は通常、調達や構築の難易度が高くコストもかかる傾向があるため不適切。
・B:競争優位とは「他社にはない(稀な)強み」によって生まれるものであり、どこにでもある資源では差別化できないため正解。
・C:希少性があっても知的財産権の保護は重要であり、無関係ではないため不適切。
・D:希少性が競争優位につながることで利益率にも大きく寄与するため不適切。
・E:コア・コンピタンスは「顧客価値」と「希少性」の両立が不可欠であり、価値が低くてよいわけではないため不適切。
問27:コア・コンピタンスにおいて「組織(Organization)」の要素が意味することは何か。
- A:単なる従業員の数や組織図の複雑さ
- B:コンピタンスを存分に発揮・活用できる組織体制や文化が整っていること
- C:外部のコンサルタントによる経営指導の有無
- D:企業の設立年数のこと
- E:会計部門が作成した組織図の正確性
【第27問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:物理的な人数や図式ではなく、実質的な活用体制が問われるため不適切。
・B:VRIO分析における「O」は、資源を戦略的に活用し、成果に結びつけるための組織体制やプロセス、文化が整っていることを指すため正解。
・C:コンサルタントの有無は本質的な要素ではないため不適切。
・D:歴史も重要だが、要素としては不十分。
・E:帳簿上の形式的な組織図は本質ではないため不適切。
問28:コア・コンピタンスは一つの事業にしか適用できないか。
- A:コア・コンピタンスは特定の製品ラインにのみ最適化されているため他事業への転用は困難である
- B:応用範囲を広げると中核的な強みの質が希薄化するため単一事業への集中が望ましい
- C:法的・契約上の制約により同一コンピタンスを複数事業で活用することは禁止されている
- D:適用できない(複数の事業に応用可能である)
- E:複数事業への展開を試みると経営資源が分散しコア・コンピタンス自体が弱体化する
【第28問:正解と解説】
正解:D
【解説】
・A:コア・コンピタンスは特定製品への最適化ではなく複数展開可能な能力の束であるため不適切。
・B:応用範囲の広さはコア・コンピタンスの定義要件の一つであり希薄化は適切な管理により防ぐことができるため不適切。
・C:コア・コンピタンスの複数事業活用に法的制約はなく、むしろ積極的な展開が推奨されるため不適切。
・D:コア・コンピタンスの重要な特性の一つが「応用範囲の広さ」であり、ホンダのエンジン技術やキャノンの光学技術のように複数の事業・製品・市場に展開できることが多角化の理論的根拠となるため正解。
・E:適切に管理されたコア・コンピタンスは複数事業への展開によりむしろ強化されることがあり弱体化は管理次第であるため不適切。
問29:なぜコア・コンピタンスの特定には時間がかかるのか。
- A:コア・コンピタンスは外部コンサルタントに依頼すれば短時間で特定できるはずだから
- B:コア・コンピタンスは一朝一夕に構築されるものではなく、長年の試行錯誤や組織学習の積み重ねだから
- C:競合他社が情報の公開を拒んでいるから
- D:財務諸表を作成するのに非常に時間がかかるから
- E:従業員全員の合意を得るのに時間がかかるから
【第29問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:コンサルタントは分析を支援するが、企業の根幹に関わる能力は自社での深い内省と蓄積が必要であり短時間では困難であるため不適切。
・B:コア・コンピタンスは長期的な経験、暗黙知、組織文化の融合であり、それを見つけ出し特定するには経営陣による深い分析が必要なため正解。
・C:競合の開示状況以上に、自社の内面を紐解く難しさが主な理由であるため不適切。
・D:財務データだけでは核心に迫れず、時間の問題ではないため不適切。
・E:全社員の合意は理想だが、特定には経営トップの戦略的な意思決定が先行するため不適切。
問30:コア・コンピタンス経営の最終的な「勝者」とはどのような企業か。
- A:最も短期的な売上が高い企業
- B:最も広告費を投じている企業
- C:競合他社よりも迅速に、顧客のニーズを満たす独自の価値を提供し続けられる企業
- D:特許を最も多く保有している企業
- E:最も多くの従業員を抱えている企業
【第30問:正解と解説】
正解:C
【解説】
・A:短期的な売上は結果に過ぎず、持続可能性を保証しないため不適切。
・B:広告は手段であり、競争優位の源泉ではないため不適切。
・C:市場環境の変化に柔軟に対応し、独自の強み(コンピタンス)を武器に、顧客に対して他社には真似できない価値を継続的に提供できる企業が、競争に勝ち残るため正解。
・D:特許は強みの一要素だが、それだけで勝利が決定するわけではないため不適切。
・E:規模の大きさは競争優位の手段になり得るが、それ自体が目的や勝者の条件ではないため不適切。

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