重要度：B 論点：高付加価値化
問11：汎用的な製品・サービスをコモディティとして売る企業が価格面で陥りやすい状況として正しいものはどれか。
- A：コスト上昇を自由に価格へ転嫁できる
- B：常に高い価格支配力を持てる
- C：価格競争に巻き込まれ、価格転嫁が進みにくい
【第11問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：コモディティは転嫁が進みにくく、自由に転嫁できるとするのは誤り。
・B：コモディティは価格競争に陥りやすく、常に高い価格支配力を持てるとするのは誤り。
・C：正解はCです。差別化による高付加価値化が価格支配力を持つうえで重要。【試験対策】コモディティ＝価格競争に陥りやすい。
関連過去問：標準
重要度：C 論点：無形資産投資
問12：設備などの有形資産に加え、ブランド・ソフトウェア・人的資本などへの投資を何というか。
- A：運転資本投資
- B：金融投資
- C：無形資産投資
【第12問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：運転資本投資は在庫・売掛金等への資金投下であり、ブランド等への無形資産投資とは異なる。
・B：金融投資は有価証券等への投資であり、ブランド・人的資本等への無形資産投資ではない。
・C：正解はCです。近年、付加価値創出における無形資産の重要性が高まっている。【試験対策】ブランド・ソフト・人的資本＝無形資産投資。
関連過去問：標準
重要度：B 論点：取組の判定
問13：コスト上昇局面で利益率を確保するためにまず取り組むべき代表的な事項は何か。
- A：価格転嫁
- B：配当の増額
- C：従業員数の削減
【第13問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。コスト上昇分を取引価格に反映しないと利益と賃上げ原資が確保できない。【試験対策】コスト上昇＝まず価格転嫁。
・B：配当の増額は株主還元であり、利益率を確保するためにまず取り組むべき事項ではない。
・C：従業員数の削減はコスト削減の一手段だが、白書が第一に重視するのは価格転嫁である。
関連過去問：標準
重要度：B 論点：設備投資の動向
問14：成長に向けた前向きな設備投資の位置づけに関する記述として正しいものはどれか。
- A：付加価値とは無関係のコストにすぎない
- B：稼ぐ力の強化につながる取組と位置づけられ、高付加価値化や生産能力の増強を通じて付加価値を増やす起点となる
- C：必ず稼ぐ力を低下させる
【第14問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：前向きな設備投資は稼ぐ力の強化につながるため、無関係なコストとするのは誤り。
・B：正解はBです。前向きな設備投資は付加価値を増やす起点。【試験対策】設備投資＝稼ぐ力の強化。
・C：前向きな設備投資は稼ぐ力を高めうるため、必ず低下させるとするのは誤り。
関連過去問：標準
重要度：B 論点：労務費の転嫁
問15：価格転嫁で、原材料・エネルギー費に加えて反映が課題となっているものとして正しいものはどれか。
- A：支払利息の減少分
- B：労務費（人件費）の上昇分
- C：配当金の増加分
【第15問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：支払利息の減少分はコスト増ではなく、価格転嫁で反映が課題となる上昇分ではない。
・B：正解はBです。賃上げを続けるには労務費上昇分も適切に価格へ転嫁する必要がある。【試験対策】労務費の転嫁が課題。
・C：配当金は株主還元であり、価格転嫁で反映が課題となるコストではない。
関連過去問：標準
