問21：コア・コンピタンスの特定において、市場の「不連続な変化」を捉えるために有効なアプローチはどれか。
- A：過去の売上実績データのみを精密に分析し、将来を予測する
- B：業界の常識や現在のビジネスモデルを疑い、顧客の根本的な課題の変化を技術的視点から再解釈する
- C：競合他社が現在実施している価格戦略を詳細に分析する
- D：既存の社内マニュアルを厳格に順守する体制を強化する
- E：市場シェアが低下した事業を即座に撤退させること
【第21問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：過去の延長線上ではない「不連続」な変化には、実績データのみの予測は対応できないため不適切。
・B：不連続な変化は既存の枠組みを破壊するため、自社の技術と顧客の根本的課題を照らし合わせ、柔軟に価値の再定義を行うことが重要であり正解。
・C：競合の価格戦略は短期的な戦術であり、不連続な市場変化の本質を捉える分析としては不十分。
・D：既存マニュアルへの固執は変化への適応を阻害するため不適切。
・E：撤退判断は重要だが、市場の不連続な変化を「捉える」アプローチそのものではないため不適切。
問22：コア・コンピタンス経営における「技術的優位性」の持続に必要な行動はどれか。
- A：一度確立した技術を完成形として、維持・保守に集中する
- B：技術の陳腐化を予測し、次世代の技術開発へ継続的にリソースを投資する
- C：技術情報を全てブラックボックス化し、社外との関わりを断つ
- D：特定の高価な設備への依存度をさらに高める
- E：技術的な改善を停止し、コスト削減のみを行う
【第22問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：技術は常に進化するため、維持・保守だけでは競争優位を失うため不適切。
・B：技術のライフサイクルを考慮し、現在の強みを基盤にしつつ、次の技術の芽を育てる（継続的投資）ことが競争優位の維持に不可欠であり正解。
・C：秘密保持は重要だが、オープンイノベーション等の活用により技術を進化させる視点も重要であり、全遮断は不適切。
・D：設備依存は模倣や陳腐化のリスクを高める可能性があるため不適切。
・E：改善の停止は技術的優位の喪失を意味するため不適切。
問23：コア・コンピタンスの「応用範囲の広さ」を最大化する際の組織的障壁（サイロ化）への対策として、最も適切なものはどれか。
- A：部門間の人事異動を禁止し、専門性を高める
- B：事業部間の知識やリソースを共有するための社内プラットフォームや横断的なプロジェクト体制を構築する
- C：各事業部の予算を個別に管理し、一切の融通を禁止する
- D：事業部ごとの独立性を最大化し、他部署の干渉を排除する
- E：事業部長に対して、他事業部との協力禁止を命令する
【第23問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：異動禁止は知識の固定化を招き、応用範囲を広げる障害となるため不適切。
・B：部門間の壁を取り払い、共通のコンピタンスを組織全体で共有・活用できる仕組みを構築することが、サイロ化打破の要諦であり正解。
・C：リソースの融通を禁止すればシナジーは生まれないため不適切。
・D：独立性の極端な強化はサイロ化を助長するため不適切。
・E：協力禁止は組織のシナジーを意図的に破壊する行為であり不適切。
問24：コア・コンピタンス経営における「顧客」の役割として、正しいものはどれか。
- A：顧客は製品を買うだけの存在であり、戦略に関与させるべきではない
- B：顧客はコア・コンピタンスを評価する重要な外部視点であり、ニーズの洞察が戦略形成のヒントとなる
- C：顧客の意見は無視し、技術者が最も良いと考える製品を押し付けるべきである
- D：顧客はコア・コンピタンスを模倣する脅威である
- E：顧客は製品の価格だけを判断基準にする存在である
【第24問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：顧客ニーズと自社の強みの結びつきこそがコア・コンピタンスの根幹であり、関与は不可欠。
・B：顧客が真に求める価値を深く理解することで、自社のどの能力を磨くべきか、どう応用すべきかの戦略的示唆が得られるため正解。
・C：独りよがりな技術信仰は顧客価値を生まないため不適切。
・D：顧客は価値の受益者であり、模倣の脅威という見方は不適切。
・E：顧客は機能、品質、サービスなど多面的な価値を求めるため不適切。
問25：コア・コンピタンスの評価において、競合他社との比較で「自社が明らかに優れている点」を特定する分析ツールとして最も標準的なものはどれか。
- A：PPM（製品ポートフォリオ管理）
- B：3C分析（Customer, Competitor, Company）
- C：損益分岐点分析
- D：キャッシュフロー計算書分析
- E：給与規定分析
【第25問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：事業全体の資源配分管理ツールであり、競争優位の特定に直接的ではない。
・B：顧客（Customer）、競合（Competitor）、自社（Company）の視点から市場環境と自社の強みを比較検討する3C分析は、コア・コンピタンスを特定するための基礎的かつ標準的なフレームワークであり正解。
・C：収益性管理ツールであるため不適切。
・D：資金繰り分析であり、競争優位の特定には不向きなため不適切。
・E：組織管理の一部であり、コア・コンピタンスの特定とは無関係なため不適切。
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