重要度：B 論点：経済成長率
問11：経済成長率は一般に何の変化率で測るか。
- A：実質GDPの変化率。物価変動を除いた実質GDPの伸びで測る。
- B：GDPデフレーターの変化率。物価水準の伸びで測る。
- C：名目GDPの変化率。物価変動を含んだ名目GDPの伸びで測る。
【第11問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。経済成長率は物価変動を除いた実質GDPの変化率で測る。【試験対策】名目ではなく実質。デフレーター変化率は物価上昇率で別物。
・B：GDPデフレーターの変化率は物価上昇率であり、経済成長率そのものではない。
・C：名目GDPは物価上昇分を含むため、経済規模の実質的拡大の指標には実質GDPを用いる。
関連過去問：R4,問2
重要度：A 論点：全要素生産性(TFP)
問12：経済成長のうち、労働・資本の投入量の増加では説明できない部分を何というか。
- A：資本装備率の寄与。技術進歩や効率改善を表し、成長会計で残差として求める。
- B：全要素生産性(TFP)の寄与。技術進歩や効率改善を表し、成長会計で残差として求める。
- C：労働生産性の寄与。技術進歩や効率改善を表し、成長会計で残差として求める。
【第12問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：資本装備率は労働1人あたり資本量であり、TFPそのものではない。
・B：正解はBです。TFPは投入量増加で説明できない残差(技術進歩等)である。【試験対策】TFP=残差=技術進歩。労働生産性や資本装備率と区別。
・C：労働生産性は労働投入あたりの産出で、投入量で説明できない残差そのものではない。
関連過去問：R3,問12
重要度：A 論点：成長会計
問13：経済成長率を、労働・資本の寄与と全要素生産性の寄与に分解する分析手法を何というか。
- A：成長会計。成長率＝労働の寄与＋資本の寄与＋TFPの寄与に分解する。
- B：国民経済計算。成長率を労働・資本・TFPの寄与に分解する。
- C：産業連関分析。成長率を労働・資本・TFPの寄与に分解する。
【第13問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。成長会計は成長率を要素別寄与に分解し成長の源泉を示す。【試験対策】成長率＝労働＋資本＋TFP。TFPは残差で求める。
・B：国民経済計算はGDP等を体系的に記録する統計体系で、成長会計そのものではない。
・C：産業連関分析は産業間の取引構造を分析する手法で、成長率の要素分解ではない。
関連過去問：R3,問12
重要度：B 論点：TFPの正誤
問14：全要素生産性(TFP)の上昇が指す内容として正しいものはどれか。
- A：労働投入量の増加そのものを指す。
- B：投入量の増加では説明できない部分(技術進歩等)の上昇であり、労働投入量の増加とは区別される。
- C：資本投入量の増加そのものを指す。
【第14問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：労働投入量の増加は労働の寄与であり、TFPとは区別される。
・B：正解はBです。TFPは技術進歩など投入量で説明できない部分の上昇を指す。【試験対策】TFP≠投入量の増加。ここを取り違える誤答が定番。
・C：資本投入量の増加は資本の寄与であり、TFPとは区別される。
関連過去問：R3,問12
重要度：B 論点：労働生産性
問15：労働1単位あたりの産出量と、資本装備率上昇の影響として正しいものはどれか。
- A：全要素生産性。資本装備率が高まると全要素生産性は上昇しやすい。
- B：資本生産性。資本装備率が高まると資本生産性は上昇しやすい。
- C：労働生産性。資本装備率(1人あたり資本)が高まると労働生産性は上昇しやすい。
【第15問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：全要素生産性は投入量で説明できない残差であり、労働あたり産出そのものではない。
・B：資本生産性は資本あたりの産出で、労働あたりの産出を表す労働生産性とは異なる。
・C：正解はCです。労働生産性は労働あたり産出で、資本装備率上昇で高まりやすい。【試験対策】労働あたり=労働生産性。資本装備率(労働1人あたり資本)との関係を押さえる。
関連過去問：R6,問2
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