企業経営理論④入門編コア・コンピタンス６問〜１０問

正解：B
【解説】
・A：株価は結果であり、コア・コンピタンス経営の主目的ではないため不適切。
・B：顧客に対して他社には真似できない独自の価値を提供し続けることで、長期的な競争優位を確立することが主目的であり正解。
・C：買収は手法の一つであり得るが、それ自体がコア・コンピタンス経営の目的そのものではないため不適切。
・D：業務効率化は手段の一部であり、経営全体の目的としては不十分。
・E：ブランド認知は活動の結果として高まるものであり、手法論に過ぎないため不適切。

正解：C
【解説】
・A：マーケティングの権威として知られるが、本著の著者ではないため不適切。
・B：競争戦略論（ファイブフォース分析等）で有名だが、コア・コンピタンスの提唱者ではないため不適切。
・C：ゲイリー・ハメルとC.K.プラハラードがハーバード・ビジネス・レビュー等で提唱し、後に『コア・コンピタンス経営』としてまとめられたため正解。
・D：マネジメントの父と呼ばれるが、コア・コンピタンスという用語の直接的な提唱者ではないため不適切。
・E：経営戦略のプロセス研究で有名だが、本コンセプトの提唱者ではないため不適切。

正解：B
【解説】
・A：関係性が逆であり、コア・コンピタンスが源泉、製品は成果物であるため不適切。
・B：製品はエンドユーザーに販売する対象だが、コア・コンピタンスは企業内部に蓄積された能力であり、そのまま市場で販売するものではないため正解。
・C：コア・コンピタンスは長期的な蓄積であり、製品は市場の変化に応じて短期間で入れ替わるべきものなので不適切。
・D：コア・コンピタンスは組織内での長年の学習により築かれるものであり、外部購入は不可能。
・E：概念として明確に区別されており、同じ意味ではないため不適切。

正解：B
【解説】
・A：既存事業の縮小は目的ではないため不適切。
・B：一つの強み（コア・コンピタンス）を複数の異なる製品や市場に応用することで、新規事業でも迅速に競争優位を構築できるため正解。
・C：広告費の管理効率化は副次的な効果であり、経営戦略上の多角化の根拠としては不適切。
・D：独占を目的にするものではなく、競争上の優位を構築することが目的であるため不適切。
・E：異動を減らすことが目的ではなく、むしろ能力の活用範囲を広げることが本質であるため不適切。

正解：C
【解説】
・A：暗黙知はマニュアル化が困難な知識であり、再現性は容易ではないため不適切。
・B：暗黙知は移転・模倣が困難であるため競争優位の源泉となるので不適切。
・C：言語化や数値化が難しい個人のスキルや経験、組織の文化的なノウハウが蓄積されたものが暗黙知であり、これが模倣困難性の鍵となるため正解。
・D：外部からのデータ化は困難な知識の性質であるため不適切。
・E：会計上の資産は形式知に近いものであり、暗黙知とは異なるため不適切。