問71：将来減算一時差異100と将来加算一時差異40があり、税率30％の場合の純額の税効果を答えよ。
解答を見る
計算例：差引の将来減算一時差異60×30％＝繰延税金資産18。
※単位・符号の取り違えに注意。
関連過去問：R7,問9／R4,問7／R1,問8
問72：将来加算一時差異100と将来減算一時差異40があり、税率30％の場合の純額の税効果を答えよ。
解答を見る
計算例：差引の将来加算一時差異60×30％＝繰延税金負債18。
※単位・符号の取り違えに注意。
関連過去問：R7,問9／R4,問7／R1,問8
問73：永久差異100、税率30％の場合、繰延税金資産または負債はいくら計上するか。
解答を見る
原則として計上しない。
永久差異は将来解消しないため、税効果会計の対象外となる。
関連過去問：R7,問9／R4,問7／R1,問8
問74：会計上の減価償却費が税務上の償却限度額を超える場合、超過額はどの一時差異になりやすいか。
解答を見る
将来減算一時差異。
当期は損金不算入で加算され、将来解消時に減算されるため、将来減算一時差異となる。
関連過去問：R7,問9／R1,問8
問75：会計上の資産評価損が税務上すぐに損金算入されない場合、どの一時差異が生じやすいか。
解答を見る
将来減算一時差異。
当期は損金不算入で加算され、将来認容時に減算されるため、将来減算一時差異となる。
関連過去問：R7,問9／R4,問7／R1,問8
コメント