問11:組織の「集権化(Centralization)」が進んでいる組織の特徴として、最も適切なものはどれか。
- A:意思決定権限が現場の多くの従業員に分散している
- B:トップマネジメントが重要な意思決定を一元的に行っている
- C:現場の従業員が独自に新しい戦略を立案し実行している
- D:部門間の対立が極めて激しく、収拾がつかない状態である
- E:組織の規模が小さく、すべての従業員が同じ部屋で仕事をしている
【第11問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:これは「分権化」の説明であり、集権化とは反対の状態であるため不適切。
・B:集権化とは、意思決定に必要な権限や情報の多くが組織のトップ(上層部)に集中している状態を指すため正解。
・C:現場が独自に戦略立案・実行するのは分権化の特徴であるため不適切。
・D:集権化の有無と部門間の対立の激しさは直接的な相関関係にないため不適切。
・E:規模が小さく同じ部屋で仕事をするのは物理的な環境であり、集権化の定義とは異なるため不適切。
問12:「プロジェクト組織」が採用される主な理由として適切なものはどれか。
- A:恒久的な製品ラインの製造コストを最大化するため
- B:特定の目的や課題を達成するために、期間を限定して専門家を一時的に結集させるため
- C:会社全体の全従業員の配置を永久に変更するため
- D:すべての部署を廃止し、個人の活動のみにするため
- E:単にトップが組織図を新しく変えたいという希望を叶えるため
【第12問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:コストの最大化は経営目的として誤りであり不適切。
・B:プロジェクト組織は、新製品開発や特定の課題解決など、達成すべきゴールに対して専門能力を持つ人員を期間限定で集める柔軟な形態であるため正解。
・C:プロジェクト組織は基本的に一時的なものであり、永久的な組織変更とは異なるため不適切。
・D:プロジェクト組織は既存の組織と並行して導入されることが多く、すべてを廃止するのは現実的ではなく不適切。
・E:トップの個人的な希望だけではなく、戦略的な必要性に基づいて導入されるため不適切。
問13:「ネットワーク組織」の特徴として適切なものはどれか。
- A:階層が非常に多く、命令系統が極めて厳格である
- B:社内の部署だけでなく、社外のパートナー企業や専門家と緩やかな連携を行う
- C:すべての従業員が本社ビル内に物理的に集結することが絶対条件である
- D:トップダウンで全ての指示が行われ、現場は一切の意見を言えない
- E:利益を上げることよりも、組織図の美しさを追求することを目的とする
【第13問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:ネットワーク組織は階層が少なく、フラットな連携を特徴とするため不適切。
・B:ネットワーク組織は、自社の枠を超えて外部の企業やプロフェッショナルと提携し、柔軟に協力し合う体制を指すため正解。
・C:物理的な結集は必ずしも必要なく、オンライン等の連携も含まれるため不適切。
・D:自律的な連携を重視するため、トップダウンの指示のみでは機能しないため不適切。
・E:利益追求は組織の目的であり、組織図の美しさは目的ではないため不適切。
問14:「組織のフラット化」が進んだ結果、期待される効果として適切なものはどれか。
- A:上司と部下の階層が非常に多くなり、報告の手間が増える
- B:経営層の意図が現場に迅速に伝わり、現場の意見も吸い上げられやすくなる
- C:管理職の人数が激増し、人件費が大幅にアップする
- D:意思決定がより多くの会議を経て行われるようになる
- E:現場の自主性が排除され、全てが命令通りに動くようになる
【第14問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:階層が減るのがフラット化であるため不適切。
・B:階層を減らす(フラット化)ことで、トップから現場への情報伝達がスムーズになり、現場の状況も把握しやすくなるため正解。
・C:中間管理職を減らすのがフラット化の一般的な流れであり、人件費削減が期待されるため不適切。
・D:階層が減ることで、会議の回数や承認プロセスが短縮される傾向にあるため不適切。
・E:フラット化の目的は、むしろ現場の自主性を高めることにあるため不適切。
問15:「バーチャル組織」を採用する際のリスクとして考えられるものはどれか。
- A:オフィスを借りるための家賃が高騰する
- B:対面でのコミュニケーションが不足し、組織の一体感や信頼醸成が難しくなる
- C:従業員が物理的な机を確保できないため業務が不可能になる
- D:全ての情報が紙で管理されるため、セキュリティリスクが全くない
- E:従業員の能力が物理的なオフィス環境に依存し、勝手に向上する
【第15問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:バーチャル組織は物理的なオフィスを最小化するため、むしろ家賃は抑えられる傾向があり不適切。
・B:物理的に離れているため、意図的なコミュニケーションの設計をしないと、帰属意識や信頼関係の構築が困難になるのが主なリスクであり正解。
・C:デジタルツールを活用して業務を行うため、物理的な机がなくても業務は可能であるため不適切。
・D:バーチャル組織はデジタル上の情報やり取りが多いため、むしろサイバーセキュリティリスクは高いのが一般的であり不適切。
・E:能力向上は学習の結果であり、物理的環境への依存は根拠がないため不適切。

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