問16：相互排他的投資案では、原則としてNPVが最もどうなる案を選ぶか。
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大きい。
相互排他的投資案では、企業価値の増加額が最も大きい＝NPVが最大の案を選ぶ。
関連過去問：R7,問19／R5,問17／H28,問17
問17：NPVがゼロの場合、その投資案の収益率は資本コストと比べてどうなっているか。
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等しい。
NPVがゼロは、投資の収益率（IRR）が割引率＝資本コストにちょうど一致している状態を意味する。
関連過去問：R7,問18／R7,問19／H20,問23
問18：設備投資により売上が増加する場合、追加売上から追加現金費用を差し引いたものは何の基礎になるか。
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営業キャッシュ・フロー。
追加売上から追加現金費用を差し引いたもので、投資が生む現金収支の基礎となる。
関連過去問：R7,問18／H29,問15／H18,問15／R6,問18
問19：既存設備の帳簿価額は、すでに支出済みで投資判断では原則として何に該当するか。
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埋没原価。
既存設備の帳簿価額のように、すでに支出済みで投資判断では考慮しない過去の原価。すでに支出済みで判断に影響しない過去原価であり、放棄した利益を測る「機会費用」とは区別する。
関連過去問：R7,問18／H29,問15／H18,問15／R6,問18
問20：費用削減と減価償却の節税効果を合わせた営業CFを求める考え方を答えよ。
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考え方：営業CF＝費用削減額×（1－税率）＋減価償却費増加額×税率。
例：削減200、税率30％、償却増加50なら、140＋15＝155。減価償却費の増加は現金支出を伴わないが、課税所得を減らすことで節税効果（タックスシールド）を生み、営業CFを押し上げる。
関連過去問：R7,問18／H29,問15／H18,問15／R6,問18
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