問11:ブランド・パーソナリティとは何か。
- A:ブランドの製造ラインの責任者の性格のこと
- B:ブランドに人間のような性格(例:誠実、刺激的、洗練されている)を付与し、顧客との感情的つながりを作る要素
- C:ブランドが販売されている場所の雰囲気のこと
- D:製品の原材料に含まれる栄養成分の指標
- E:競合ブランドの社員が持つ性格の分析
【第11問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:製造責任者の性格はブランドとは無関係であるため不適切です。
・B:ブランドを人間味のあるものとして特徴づけることで、顧客がブランドに親近感や自分との類似性を感じやすくする概念であるため適切です。
・C:場所の雰囲気はブランド・パーソナリティそのものではなく、環境要因の一つであるため不適切です。
・D:栄養成分は製品の機能的属性であり、心理的な性格を指すパーソナリティとは異なるため不適切です。
・E:競合社員の分析はブランド・パーソナリティの定義とは無関係であるため不適切です。
問12:ブランドを「想起集合(Consideration Set)」に入れることの重要性は何か。
- A:広告費を無駄にするため
- B:顧客が購買を検討する際に、選択肢として認識されないと土俵にも立てないから
- C:競合他社に製品を売ってもらうため
- D:製品の価格を自動的に下げるため
- E:ブランドの歴史を隠すため
【第12問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:想起集合へのアプローチは広告を効果的にするためのものであり、無駄にする目的ではないため不適切です。
・B:消費者の購買プロセスにおいて、知らないブランドは検討すらされないため、想起される(思い浮かぶ)ことは不可欠な第一歩であるため適切です。
・C:競合に売ってもらうことは想起集合の定義とは無関係であるため不適切です。
・D:想起集合に入ることは価格決定の要因とは直接直結しないため不適切です。
・E:歴史を隠すことは想起集合を狭める可能性があり、ブランド戦略の目的とは逆であるため不適切です。
問13:カテゴリー・エクステンション(カテゴリー拡張)の例として最も適切なものはどれか。
- A:同じ製品のサイズ違いを発売すること
- B:既存ブランドを使って、全く異なる製品カテゴリー(例:飲料メーカーが化粧品を出す)に進出すること
- C:製品のパッケージの色だけを変えること
- D:店舗の看板を新しくすること
- E:同じ製品の価格を昨日と同じにすること
【第13問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:サイズ違いはライン・エクステンション(製品ラインの拡張)であり、カテゴリーそのものを広げるわけではないため不適切です。
・B:既存のブランド名を使って、これまでとは異なるカテゴリーの製品を展開することで信頼を転用する戦略であるため適切です。
・C:パッケージ変更は製品改良の一環であり、カテゴリー拡張ではないため不適切です。
・D:看板の変更は店舗戦略の一部であり、ブランドのカテゴリー拡張ではないため不適切です。
・E:価格の維持は戦略変更ではなく、カテゴリー拡張の例には該当しないため不適切です。
問14:ブランド・ロイヤルティを構築するために企業がとるべき行動として不適切なものはどれか。
- A:一貫した品質を提供し続けること
- B:顧客との信頼関係を重視したコミュニケーションを行うこと
- C:製品の品質を頻繁に極端に変えて顧客を驚かせること
- D:アフターサービスや保証を充実させること
- E:顧客の期待に応えるブランド価値を提供し続けること
【第14問:正解と解説】
正解:C
【解説】
・A:品質の一貫性はロイヤルティの基盤となるため適切です。
・B:信頼関係の構築はロイヤルティ向上に不可欠であるため適切です。
・C:品質の頻繁かつ極端な変更は不信感を招き、ロイヤルティを低下させるため最も不適切であり正解です。
・D:アフターサービスは顧客満足度を高め、ロイヤルティ構築に有効であるため適切です。
・E:価値の提供継続はロイヤルティの維持に必要であるため適切です。
問15:ブランド連想(Brand Association)とは何か。
- A:製品の製造コストに関する情報
- B:ブランドの名前を聞いたりロゴを見たときに、消費者の記憶の中に呼び起こされる様々なイメージや情報のつながり
- C:ブランドのロゴを何枚作成したかという枚数
- D:ブランドが所在するオフィスの住所
- E:ブランドの登記上の名称
【第15問:正解と解説】
正解:B
【解説】
・A:製造コストはブランド連想とは無関係な情報であるため不適切です。
・B:顧客がブランドに対して抱く一連の連想(属性、利点、感情など)のネットワーク全体を指すため適切です。
・C:ロゴの作成枚数は管理上の事実に過ぎず、ブランド連想という心理的資産の定義とは異なるため不適切です。
・D:オフィス住所は企業の基本情報であり、顧客が持つイメージの連想ネットワークとは異なるため不適切です。
・E:登記上の名称は法的な事実に過ぎず、消費者の記憶にあるブランドの連想とは異なるため不適切です。

コメント